最近、韓国の仁川（インチョン）で発生したメルセデス・ベンツの電気自動車（EV）火災事故を受け、恐怖心が高まっている中、バッテリーの過充電と火災事故との関連性は低いとの専門家の主張が提起された。最近、ソウル市が90％以上充電されたEVが地下駐車場に入ることを制限する措置を検討していることと対立する見解で注目が集まっている。
成均館（ソンギュングァン）大学エネルギー科学科のユン・ウォンソプ教授（写真）は、16日韓国のメディアとのインタビューで「過充電はEV火災の決定的な原因ではない」と述べた。バッテリーの専門家であるユン教授は、成均館大学とサムスンSDIが手を組んで設立したバッテリー工学科の代表教授であり、成均エネルギー科学技術院次世代バッテリー研究所の所長も務めている。
ユン教授は「EVの充電深度（充電率）や速度は火災と無関係ではないが、火災の決定的な要素ではない」とし、「100％充電というのは非常に相対的な概念であるためだ」と述べた。
彼は「NCM（ニッケル・コバルト・マンガン）バッテリーの陽極の100％容量は（グラムあたり）275mAhほどだが、実際に使用するのは200〜210mAh程度であり、これを100％と定義している」とし、「言い換えれば、私たちが100％と言っているのは安全を考慮したバッテリーの寿命である」と説明した。
続けて「バッテリーメーカーが作った容量が100だとすれば、実際の充電は90や95までになる容量だ」とし、「すでにそのような技術がバッテリー管理システム（BMS）などを通じてシステム化されている」と付け加えた。
このため、ユン教授はEV火災予防のために過充電を防ぐ措置よりも、バッテリーセル管理の分野にさらに集中する必要があるとの立場を示した。メルセデス・ベンツEVの火災事故については「全焼したため原因を解明することが難しい部分がある」としつつも、「結局はセルの内部欠陥が最も合理的に推定できる部分である」と主張した。
ユン教授は「欠陥と言えば不良品のように感じられるが、それよりも数億個のセルを製造する中で、どうしても出てくるセルのばらつきという言い方が正しい」とし、「そのばらつきの中で最も下の（性能が劣る）セルを使い続ければ不安定になる可能性がある。これをうまく管理していれば初動措置ができたはずなのに残念だ」と述べた。特に彼は「セルの微細な欠陥を検出する技術をさらに強化してほしい」とし、「安全に関する部分をもっと制御し、モニタリングできる技術を少しでも強化すれば（EV火災事故を）根本的に解決できるのではないかと考えている」と明らかにした。
ユン教授は最近、韓国政府が推奨した「バッテリー製造者公開」は安全や消費者選択権において非常に重要であると強調した。ユン教授は「セル会社だけでなく、セルの特徴などに関する詳細な情報も公開されることを望む」と話した。