韓国の個人投資家たちは、エヌビディアの株価が下落するなど「半導体のピークアウト（頂点後の下落）」を取りざたされているにもかかわらず、半導体銘柄の上昇に賭けていることがわかった。
先月28日（現地時間）、2023年の第3・4四半期の業績を発表した後、約20%下落したエヌビディア株を含め、米半導体指数を3倍追随するレバレッジ上場投資信託（ETF）に購入が集中した。
10日、韓国預託決済機構によると、韓国の投資家たちはエヌビディアの業績発表後（8月28日～9月9日）に「ディレクシオンデイリー セミコンダクター ブル 3倍 ETF（SOXL）」を約2億647万ドル（約294億円）相当を購入し、同ETFは海外株式の純買い1位に位置づけられた。
続いて「グラニットシェアーズ 2倍 ロング エヌビディア デイリー ETF（NVDL）」を約8739万ドル（約124億円）純買いした。同期間エヌビディアの株価は、前日の夜3.54%反発したが、17.01%減の状況である。フィラデルフィア半導体指数も10.02%下落した。
SOXLはエヌビディア、ブロードコム、AMDなど米株式市場に上場している主要半導体銘柄で構成された、ICE半導体指数の収益率を3倍追随する。NVDLもエヌビディアの1日の株価収益率を2倍追随するため、半導体銘柄の反発を期待した安値買いが主流であったと分析される。
しかし、「半導体の氷河期」が長引く可能性があるため、投資アプローチは慎重に行うべきだという助言も出ている。特に最近のエヌビディアの株価下落は、景気不安や円高に加え、米司法省の独占禁止法違反の調査とも関連しているため、長期的な減速につながる可能性があるという見通しが示された。
キウム証券のキム・スンヒョク研究員は「エヌビディアは米国の景気に対する不安の犠牲になる可能性がある」とし、「GPUとAI分野における高い市場占有率に基づき、70%中盤の売上総利益率を記録していたエヌビディアにとって、独占禁止調査も非常に否定的な問題である」と強調した。
「AIバブル論争」も懸念要素の一つである。新韓（シンハン）投資証券のノ・ドンギル研究員は「半導体産業に関する構造的な投資と情報技術（IT）需要に対する疑念が生じている」とし、「特にマクロと通貨政策の環境を考慮すると、技術株のローテーション過程は当分続く可能性がある」と指摘した。
実際、AI半導体の大手企業であるエヌビディアは、最近の新製品発売に関する早期量産計画の遅延により収益性の懸念が表れている。ノ研究員は「エヌビディアの初期生産コストが反映される1四半期遅れ、次四半期の売上総利益率（GPM）ガイダンスがコンセンサスを0.5%ポイント下回った」と伝えた。
メリッツ証券のイ・ジヌ研究員も「国内外の証券市場が本当に心配しているのは景気後退の恐怖よりも高値（ピークアウト）に対する恐怖である」とし、「現在エヌビディアが成長の頂点にいるかは正確にはわからないが、成長産業で必然的に現れる成長率鈍化の第一段階だろう」と付け加えた。