人工知能（AI）囲碁プログラム「アルファ碁」が2016年に世界的なプロ囲碁棋士、イ・セドルに圧倒的勝利を収めて以来、AIへの関心が急速に高まっている。2022年には「Chat GPT」という生成型AIの登場により、AIの活用が日常生活に浸透した。今年は、AIがノーベル科学賞を事実上独占し、AIが人間の領域を一つずつ代替している様子が顕著に表れた。
本紙の企画取材は、AIが人間を代替する時代において、人間が考える「未来の職業」について考察することから始まった。これを受けて、AIに企画取材を委ね、AI自身が企画案を作成した。また、AIが指示した方法で取材を行い、AIが推薦した場所や人物を探して現場取材を実施することにした。この取り組みは、メディア業界におけるAIの補助的な役割を拡大することを目的としている。
■メディア現場で活用される「AI」
27日、海外メディアなどによると、生成型AIはさまざまな分野で活用されており、記事作成ツールだけでなく、新しいサービスの構築にも活用されている。
英国のフィナンシャル・タイムズ（FT）は Anthropic LLM「クロード」を活用して「アスクFT（Ask FT）」チャットボットを発表した。また、ワシントン・ポストは気候変動に関する質問に答えるAIチャットボット「クライメート・アンサーズ（Climate Answers）」を紹介している。これらのチャットボットは、各メディアの報道を基に質問に応じて回答しており、FTはこれを企業顧客などの有料モデルに適用している。
韓国でも、一部の報道機関がAIテック企業と提携し、独自のシステムを開発して記事の草案を作成している。特に、株式市況分析や天気予報、スポーツの試合結果などはAIが積極的に活用が進んでいる。
今年、言論界のノーベル賞と称されるピューリッツァー賞受賞作の中でも、AIを活用した記事が2篇発表された。ニューヨーク・タイムズの「ハマスがイスラエル軍について知っていた秘密（The Secrets Hamas Knew About Israel’s Military）」が国際報道部門賞を受賞し、インビジブル・インスティテュートは「シカゴの失踪（Missing in Chicago）」が地域部門賞を受賞した。これらの記事は、資料分析の過程で機械学習モデルを積極的に活用した点が特筆される。
ただし、現時点ではAIはメディア分野で補助的な役割にとどまっている。韓国メディア振興財団が開催した「AIと言論の革新」カンファレンスで、AP通信AIプロダクトマネージャーであるアーネスト・クン氏は「少なくともAIによってAP通信で職を失った人はいない。生成型AIは、誤りのない記事を安定して作成することはできない」と述べた。
■AIの指示に従う記者
メディア現場でAIに対する様々な試みが続く中、本紙も新たな試みに挑戦した。AIが企画を行い、記者がそのまま実行するというものである。テーマだけを決め、残りのすべての企画案をAIに任せた。その後、取材の進行方法、取材現場、データの確保などもAIが教えてくれた方式に従った。ここには生成型AIである「Chat GPT 4o」が使用された。
最初の質問は「AIが考える職業の未来について企画記事を書く」という形でスタートした。制限を設けるため、企画記事は合計8回に制限した。各構成はChat GPTの指示をそのまま受け入れた。
AIが提案した企画記事では、従来の人間の職業が脅かされていることへの懸念を示し、政府に対して教育の強化を求めた。また、メディア職業の未来についても考察を行った。さらに、AIによって成長したアメリカ・シアトルの取材を提案し、逆に技術の変化によって衰退が進むアメリカ・シカゴについての取材も要請した。
AIが指示する取材の過程で問題が発生することもあった。AIは誤った事実を伝えたり、架空の取材先を提案したりしたためである。熟考の末、読者に誤った情報を伝えるわけにはいかず、架空の取材先に訪れることもできないため、問題がある部分は修正することに決めた。
今後掲載される6つの記事では、AIと記者の協業が描かれ、最後の8話は、AIの指示に従って現場を駆け回った記者たちが体験し、感じたことを基にAIを評価することになる。