最近弱含みだった暗号資産（仮想通貨・コイン）ビットコイン（BTC）の価格が9万6,000ドル（約1,509万円）に回復し、反発の兆しを見せている。
14日（以下、韓国時間）午後10時30分のアメリカ・消費者物価指数（CPI）発表を控え、仮想通貨の投資家たちは慎重な姿勢を維持する中、ビットコインは買い需要の増加を背景に上昇基調を示している。
ビットコインは13日午後、一時8万9,664ドル（約1,409万円）まで下落したが、その後の買い需要により反発に成功した。これは投資家たちがCPI指標を注視し、市場の方向性を見極めようとする姿勢が反映された結果だと分析されている。
「インベスティング・ドットコム」によれば、昨年12月の連邦準備制度理事会（FRB）によるタカ派的姿勢の後、利下げへの期待が後退し、仮想通貨市場もインフレ関連の経済指標に敏感に反応する傾向が強まっているという。
さらに、10日に公表された「2024年12月米雇用統計」が良好な結果を示したことから、FRBが利下げではなく追加利上げに踏み切る可能性が高まったとの見解も示されている。
もしCPI指標が予想を上回る結果となれば、FRBのタカ派的な政策姿勢がさらに強化され、ビットコインを含む仮想資産市場に対する下押し圧力が一層高まる可能性がある。利上げが継続される場合、ドル高と流動性縮小が進み、ビットコイン価格がさらに下落するリスクがあることを指摘した。
専門家らは、ビットコインが上昇基調を維持するためには、13日の高値である9万5,900ドル（約1,508万円）を突破することが重要だと分析されている。
テクニカル分析に基づく投資家らは、この価格を突破すれば買いシグナルとして捉える可能性が高いと見ている。
また、主要な支持線である8万9,000ドル（約1,399万円）を割り込んだ場合、さらなる価格下落につながるリスクがあると予想された。