暗号資産（仮想通貨・コイン）ビットコイン（BTC）のネットワーク取引量が急激に減少し、デジタルゴールドとしての役割に関する議論が再燃している。
クリプトクオントCEOであるキ・ヨンジュ氏は、「ビットコインの取引量の低下は、むしろ資産としての価値を証明するものだ」と主張した。一方で、一部の専門家は「本来の理念から逸脱している」と指摘している。
4日（現地時間）、仮想通貨専門メディア「ザ・クリプトベーシック」によると、クリプトクオントのリサーチ責任者フリオ・モレノ氏が、ビットコインの取引待機スペースである「メムプール」がほぼ空になっていることを確認した。この現象は、全体のネットワーク取引量が大幅に減少していることを示しているという。
これについてキCEOは、「単なる流動性の低下ではなく、デジタルゴールドとしての特性を強化されている証拠だ」と説明した。「金（ゴールド）が日常の決済手段としては使われないが、価値保存手段として確立されている。同様に、ビットコインも長期保有の資産としての地位を確立しつつある」と続けた。
しかし、一部の専門家らは「ビットコインの本来の目的は、自由な取引を最大限に可能にすることにある」と強調し、「取引量が低下すれば、ビットコインの基本的な機能が損なわれる恐れがある」と指摘している。
実際、ビットコインの考案者サトシ・ナカモト氏は、2008年に発表した白書の中で、ビットコインを「ピア・トゥ・ピアの電子マネー（Peer-to-Peer Electronic Cash System）」と定義している。このシステムは、従来の金融システムとは異なり、仲介者なしで自由に取引できることを目的としていた。
また、最近ではドナルド・トランプ米大統領が関税政策を発表した後、金価格は史上最高値を更新したが、ビットコインは株式市場と連動する形で下落した。この動きから、一部の投資家はビットコインを安全資産ではなくリスク資産と見なしている可能性がある。
ビットコインの取引量の減少は、デジタルゴールドとしての位置を強化する兆しなのか、それとも決済手段としての機能を失いつつなるが、この議論は今後もしばらく続くとみられる。