韓国の青少年の肥満率が年々増加し、東アジア諸国の中で最も高いという統計が発表された。
大韓肥満学会によると、2012年に9.7%だった小児・青少年の肥満有病率は、2021年には19.3%に達し、約2倍に増加した。特に男子の肥満率は10.4%から25.9%に、約2.5倍も増加し、女子の8.8%から12.3%への増加を大きく上回った。
韓国教育部が発表した「2023年学生健康検査標本統計および青少年健康行動調査結果」によれば、2022年の小中高生の肥満群の割合は29.6%に達し、2017年の23.9%から増加している。
地域別に見ると、農村部の学生の肥満率は34.4%で、都市部の28.7%を上回った。最も肥満率が高かったのは全羅南道（37.1%）で、次いで済州島（35.4%）、慶尚北道（34.7%）が続いた。一方、最も低かったのは世宗市（25.6%）で、京畿道（26.8%）、ソウル市（27.3%）が続いた。
また、韓国保健医療研究院、高麗大学安岩病院、順天郷大学富川病院、高麗大学保健科学大学などの共同研究チームが昨年11月、科学誌「PLOS ONE」に発表した研究によると、韓国の青少年の肥満率（過体重・肥満）は韓国、中国、日本、台湾の4カ国の中で最も高いことが分かった。
2022年の5～19歳の小児・青少年の肥満率を比較すると、韓国は男子43.0%、女子24.6%で、いずれもトップだった。次いで台湾（男子31.0%、女子20.5%）、中国（男子24.9%、女子19.9%）、日本（男子19.0%、女子13.6%）が続いた。
2010年と2022年の比較では、韓国の女子は正常体重が3.4%減少し、過体重が0.1ポイント減少した一方、痩せ型は0.4%、肥満は3.1ポイント増加した。男子は正常体重が10.0ポイント減少し、痩せ型は0.4%、過体重は2.8%、肥満は6.8ポイント増加し、特に男子の肥満増加が顕著だった。
研究チームは「韓国の男子の過体重・肥満率の急激な増加は非常に憂慮すべき問題だ」と指摘し、「健康的な食習慣の確立、身体活動の促進、効果的な公衆衛生政策の導入など、多方面からの対策が求められる」と述べている。
とはいえ、韓国の肥満率は世界的に見ればそれほど高いわけではないとの見方もある。各国の青少年の肥満率を単純比較したデータはないが、経済協力開発機構（OECD）が2022年に発表した統計によると、韓国の成人肥満率は5.9%で、加盟32カ国中31位。韓国より肥満率が低かったのは日本（4.0%）のみだった。
肥満は単に体重が増加するだけでなく、脂肪細胞の数が増加したりサイズが大きくなり、皮膚下や体の各組織に過剰な脂肪が蓄積する状態を指す。世界保健機関（WHO）は1997年に肥満を「疾病」と定義し、アメリカ医師会（AMA）も2013年に肥満を「健康上の懸念」から「治療が必要な疾病」に格上げした。。
小児肥満は子どもの成長段階で脂肪細胞の増加が特徴となる病状であり、これが問題となるのは、肥満が成人病につながる可能性が高いためだ。成長ホルモンの分泌低下や高インスリン血症、高脂血症、高血圧、糖質不耐症など、さまざまな病態と関連しており、成人後には冠動脈疾患のリスクが増大する。また、子ども時代における動脈硬化や血清脂質異常とも強い関連性があることが明らかになっている。
さらに、小児期は脂肪細胞の増加が活発な時期であり、この時期に肥満が進行すると、将来的な健康への影響が懸念される。
韓国では、世界保健機関（WHO）西太平洋地域基準に従い、BMI（体格指数）23～24.9を「肥満前段階」、25以上を「肥満」と分類している。しかし、小児・青少年の場合は身体の変化が大きいため、年齢別のBMIパーセンタイル85～94.9を過体重、95以上を肥満と判断する。成長期が終了した段階（男子は18～19歳、女子は14～15歳）からは、成人と同様のカロリー計算が行われる。
近年、韓国における小児・青少年の肥満率は増加傾向にあり、その主な原因として運動不足と高カロリー、高脂肪、高糖分の食品摂取が挙げられている。特定の食品に偏らず、栄養素をバランスよく摂取することが重要であり、食事の量を決定する際には食品交換表を用いて、食事群ごとの摂取量を調整することが推奨されている。
韓国の「青少年健康行動調査2013～2022年」によると、青少年の食生活は悪化している。朝食を抜く率やエネルギー飲料の摂取率は増加し、果物や野菜、牛乳の摂取量は減少している。
また、親の食生活指導能力の低下が誤った食習慣の拡大を助長しているとの指摘もある。
2022年の調査によれば、約70%の青少年が親なしで外食を経験しており、その半数以上が「美味しい食べ物を食べるため」に外食したと答えている。小学校6年生の時点で親同伴の食事率は66.3%であったが、中学校3年生になると42.4%にまで減少し、学年が進むにつれて親同伴の食事機会が減少していることが分かっている。
政府は青少年肥満率の増加による社会的コストの拡大を懸念し、予防措置を積極的に講じている。「子供の食生活安全管理特別法」第8条に基づき、学校や子供向けの食品販売店では、高カロリー・低栄養食品や高カフェインを含む食品の販売が制限または禁止されることがある。
また、食品医薬品安全処は教育部と協力し、学校給食における糖分摂取を減らすための実践案を策定し、学校で提供されるメニューに糖分を減らすレシピを提供している。