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インドで4700万年前に存在した体長15メートルと推測される巨大な蛇の化石が発見された。 インドのインド工科大学ルールキー校（IITR）の研究チームは、19日（現地時間）に、オープンアクセス電子ジャーナル「Scientific Reports」を通じて、インドの北西部にあるグジャラート州の鉱山で、保存状態のよい蛇の脊椎骨の化石27個を発見したと発表した。 脊椎骨の長さは37.5~62.7ミリメートル、幅は62.4~111.4ミリメートルで、ヘビは厚みのある円筒形の体をしていたと推測され、蛇の体長は脊椎骨の大きさを見ても、最低10.9メートルから最大15.2メートル、体重は1トン以上とみられている。 研究チームによると、この推測値には不確実な点が多いものの、この蛇はこれまで発見された中で最長の絶滅した蛇「ティタノボア（体長12.8~14.3メートル）」と同程度であり、過去に存在した蛇の中で最大であった可能性があるという。 発見された蛇の学名についてはインドで発見されたこととヒンドゥー教の神シヴァの首に巻き付いているヘビの名前にちなみ、「ヴァスキ・インディカス（Vasuki indicus）」と命名された。 ヴァスキ・インディカスは、白亜紀後期から1億ほど、平均気温が約28℃みられるあたたかい地質時代に、インド、アフリカ、ヨーロッパなどに生息していた巨大な蛇のグループ「マドツォイア科（madtsoiidae）」に属する種であることが特定されている。 研究チームは、アナコンダのようにゆっくりとした動きで、獲物を待ち伏せて狩猟する捕食者であったと推測した。ただし、今回の調査では頭骨は発見されなかったため、追加調査が必要だと述べた。

韓国の通信大手「SKテレコム」は、13言語をサポートするAI（人工知能）同時通訳ソリューション「TransTalker」をリリースし、韓国を訪れる外国人観光客の利便性を高めるのに役立つのではないかと期待されている。 TransTalkerは、韓国語をはじめ、英語、日本語、中国語、アラビア語、スペイン語など、計13言語をサポートしている。 外国人観光客が透明なスクリーンの前に設置されたマイクに母国語で質問すると、韓国語に翻訳された文章が案内デスク担当者のスクリーンに表示される。その後、担当者が韓国語で回答すると、その内容がリアルタイムで観光客の言語に変換され、モニターに表示される。 TransTalkerは、透明なLEDディスプレイとマイクの前の音だけを伝えて周囲の騒音を最大限に除去する指向性マイクロホン、PCなどで構成されている。AIに基づく同時通訳のため、AIソフトウェア企業である「Konan Technology」とともに、音声認識（STT）、ニューラル・プロセッシング・ユニット（NPU）、翻訳エンジン、大規模言語モデル（LLM）の機能を適用できるようにした。 SKテレコムは、外国人観光客のショッピングの利便性を向上させるため、ロッテ百貨店とソリューション導入契約を締結し、ロッテ百貨店が運営するAVENUEL(アヴェニュエル) 蚕室店（チャムシル店）1階とロッテワールドモール地下1階の案内デスクにTransTalkerを設置した。SKテレコムはロッテ百貨店を皮切りに、同時通訳サービスを必要とする様々な企業顧客を獲得していく計画だ。 SKテレコムは、外国人が頻繁に訪れる公共交通機関、ホテル、公共機関、観光名所、ショッピングモール、レストランなど以外にも、企業のリモート会議などでもTransTalkerは活用できると説明した。 TransTalkerは現在クラウド基盤だ。今後は自社インフラ基盤の構築型モデルをリリースし、モバイルデバイス上でも使用可能なAI通訳ソリューションを開発する予定だ。 シン・ヨンシク SKテレコム Enterprise AI CO担当（副社長）は、「多様な言語のサポートとリアルタイム通訳が『TransTalker』の最大の長所である」と述べ、「小規模事業者でも低コストでソリューションを導入できるように、運用と管理を代行するサービスを今後導入する予定だ」と話した。

韓国のヒョンデ自動車が日本で電気自動車（EV）シェアリングサービスのエリアを拡大している。 ヒョンデ自動車は、電気自動車シェアリングサービス「MOCEAN」の提供エリアを、既存の東京都・千葉県・沖縄県に続き、富山市にも拡大した。 昨年6月、ヒョンデ自動車が日本でサービスを始めた「MOCEAN」は、モバイルアプリケーションプラットフォームを通じて、環境にやさしい電気自動車をレンタルするサービスである。 ヒョンデ自動車は日本の競合企業と異なり、電気自動車のみを提供している。日本で電気自動車シェアリングサービスを提供しているのはヒョンデ自動車だけである。電気自動車の普及と同時に、環境にやさしいシェアリングサービスという新しい概念を定着させることを目指している。 サービス初期には安定した乗り心地とダイナミックな走行性能を誇る「IONIQ 5」のみを提供していたが、のちに「KONA」を対象車種に追加した。日本ではコンパクトカーの需要が高いことを考慮し、MOCEANの競争力を強化するための試みだ。「MOCEAN」の新たなサービス提供エリアに追加した富山市でも、利用者が「IONIQ 5」と「KONA」のどちらかを選択できるようにした。 なにより、ヒョンデ自動車は、電気自動車を前面に出して、日本のカーシェアリング事業者と差別化を図っている。日本のカーシェアリングサービスは、トヨタや日産などの日本の完成車メーカーとタイムズやオリックスなどの他業種のカーシェアリング企業が存在する。これらは、従来のガソリン車とハイブリッドカー中心のカーシェアリングサービスを提供している。 また、ヒュンダイ自動車は、「IONIQ 5」の電気自動車の双方向充電（V2X）技術を通じて、電気エネルギーを他のデバイスのエネルギーに再利用するなど、電気自動車関連技術の競争力をアピールするとともに、日本の観光地を中心に電気自動車を利用したキャンピング・車中泊サービスも提供している。 日本のカーシェアリング市場は2023年には約800億円規模の見込みで、2030年には1,500億円規模に到達するのではないかと予測されている。

中国の黒竜江省ハルビン市の高層マンションで通勤時間帯にガス爆発が発生し、道路を走る車の上にガラスの破片や木材などがあられのようにふりそそぐ光景が目撃された。 18日（現地時間）、中国現地メディアによると前日の朝8時頃、黒竜江省ハルビン市の30階建てマンションの15階でガス爆発が起こった。 目撃者が撮影しSNSに投稿した映像には、建物から炎と煙が上がる様子がはっきりと映し出されている。道路に隣接する建物から炎とともに濃い煙が噴き出し、事故によって割れたガラスや壊れた家財道具の破片があられのように道路にふりそそぐ様子も確認することができる。 現地当局によると、火災は出動した消防隊員によって15分で鎮火された。また、幸いにも事故による人的被害は発生していないとのことだ。 当局は正確な事故原因を把握するため調査を進めている。

毎年約3億円を費やして若返りを追求しているアメリカの億万長者ブライアン・ジョンソン氏が、自身の外見の変化をSNSで共有し、最も魅力的だった時期についての投票を行い、話題となっている。 11日（現地時間）ニュースサイト「ビジネスインサイダー」によると、ジョンソン氏は10日、自身のSNSアカウントに2018年、2023年、2024年の写真を投稿し、6年間にわたる自身の容姿の変化を公開し、「私のフェイスIDも混乱している。私は変化している」と述べ、ネットユーザーにコメントで自身の最も魅力的だった時期を投票するよう求めた。 約44,000人のネットユーザーの中で、過半数（51.3％）が「若返りプロジェクト」を開始する前の2018年の外見を最高と評価した。次に39.3％が今年の姿を選び、9.3％だけが、顔が最も痩せていた2023年を選んだ。 1977年生まれのジョンソン氏（47）は、2013年、自身が立ち上げたオンライン決済代行サービス「Braintree（ブレインツリー）」をeBayに売却し、8億ドル（約1190億円）の巨額の富を手に入れ、億万長者の仲間入りを果たした。2021年からは毎年200万ドル（約30億円）を費やして、自身の体の年齢を18歳並みに取り戻す努力を続けている。 ジョンソン氏の主治医は、昨年1月に測った彼の心臓年齢は37歳、肌年齢は28歳、口腔の健康状態は17歳相当であり、肺活量と体力は18歳に相当すると明らかにした。 彼は夜8時30分までに寝て、朝6時から11時の間に1日2250カロリーを摂取し、4〜5時間は「集中的な思考」の時間を持つという。週に3回高強度の運動を行い、アルコールは一切摂取せず、1日になんと111錠のサプリメントを摂取する。また、30人の医師からなる医療チームから毎日体脂肪のスキャンとMRI検査を定期的に受けているそうだ。 昨年5月には、「若い血」を輸血するとして、17歳の息子の体から1リットルの血液を取りだし、そこから分離された血漿を自身の体に輸血し、話題となった。同様の方法で自身の血液を採取し、70歳の父親に輸血している。

日本政府は「Google」や「Apple」などによる市場寡占防止のため、違反した際に国内対象分野の売上高の20%を課徴金として科す「スマートフォン競争促進法案」を検討している。 14日、読売新聞によると、この法案はスマートフォンの基本ソフトウェア（OS）で寡占状態にある「Apple」と「Google」を念頭に置き、他社のアプリストアの提供を妨げる行為の禁止やユーザーが容易にアプリの初期設定を変更できる仕組みの整備、検索結果での自社サービス優先表示の禁止などを規制内容として含んでいる。 違反時には、公正取引委員会が該当企業の日本国内対象分野の売上高の20%を課徴金として科すこととしている。 既存の独占禁止法違反時の課徴金の水準は10%なので、これを大幅に上回り、かつ、違反をくり返した場合には30%まで引き上げられる。 政府は、巨大IT企業の売上高は非常に巨額となるため、不当に利益を得ることを防ぎ、規制を遵守させるためには、高額の課徴金を課すことが必要だと判断したようだ。 また、本法案には報告書の毎年の提出を義務化し、公正取引委員会が巨大IT企業の違反行為について、一時的な停止を求める緊急停止命令を裁判所に申し立てできる内容も含まれている。 政府は、今月中に法案を閣議決定し、今国会で可決したい意向だ。 先んじて、公正取引委員会は、2023年2月に「Google」と「Apple」によるアプリ提供事業者への高額な手数料や自社アプリの優遇は独占禁止法上、問題になる恐れがあると指摘していた。 なお、欧州連合（EU）も、巨大IT企業による自社サービスの優遇などを禁じた「デジタル市場法」を施行しており、違反した場合には世界売上高の１０％の制裁金を科すこととなっている。

日本の若者の間で退職代行サービスが流行している。毎日新聞は14日、退職代行サービスを求める新入社員が相次いでいると報じた。 退職代行業者は、会社に辞表を提出し、「本人に直接連絡を入れないこと」、「私物は着払いで郵送するか捨ててほしい」といった内容を伝えるという。 報道によれば、美容関係の企業に就職した20代女性は、入社前、髪の色は自由だと聞かされていたが、入社式の直前に黒に染めるよう指示されたという。拒否すると、入社式に出席させてもらえず、そのまま退職代行業者に電話をかけて退職の手続きを進めてもらうよう依頼したとのことだ。 その業者は、弁護士の監修を受けてサービスを提供している。雇用形態によっては、正社員や契約社員の場合は2万2000円、アルバイトの場合は1万2000円で引き受けるという。 2022年3月に事業を開始して以来、総依頼件数はこの2年で8000件を超えた。特に、1日から12日までの依頼件数は計545件で、そのうち新入社員からの依頼は約80件だった。 2023年4～5月の52件に比べて53.85%増加した。退職理由として最も多く挙げられたのは、「就職環境が入社前に聞いていたものと隔たりがある」ということだった。 業界では、新入社員の退職理由で目立つのは、「就労環境が入社前に聞いていたものと隔たりがある」という内容だと指摘する。今の若い世代は、SNSで他人の働く様子と自分の働く様子を比較し、自分の働く環境に違和感を感じるケースが増えていると分析する。 サービス利用者の約6割は20～30代の若者で占められるが、最近ではベテラン世代からの依頼も増えているという。昨夏には体調不良を訴えているのに、企業側の都合で退職をさせてもらえない70代男性から退職代行サービスの依頼があったという。 業者の代表は「若者を中心に、今後も退職代行の需要は増えると見ている」と述べた。そして、「新入社員に限らず、企業側は全ての従業員と歩み寄ろうとする姿勢が必要ではないかと思う」とし、「そういう風潮が広がり、退職代行というサービスがなくなることが一番だ」と明言した。

世界各地でナンキンムシが猛威を振るう中、日本でもナンキンムシの発生が相次いでいる。