今月10日（現地時間）、国際学術誌「老化と精神健康」でシモンズ大学の社会福祉学のクリスティーナ・セラーズ准教授とマヨール大学のディアス・バルデス博士が率いる共同研究チームがこの研究結果を発表した。
50歳以上の男女2万7,575人のデータを分析した結果、多くの場合、退職時に普段よりも飲酒量が増加することが判明した。また、退職者は就労者よりもうつ症状を多く経験しており、特に大量飲酒をする退職者は、全く飲酒しない退職者よりもうつ症状をより多く経験することが明らかになった。大量飲酒とは、女性の場合1日4杯以上、男性の場合1日5杯以上の飲酒を指す。
一方、適度に飲酒する退職者は、全く飲酒しない退職者よりもうつ症状が少ないことが示された。研究チームは、退職後の変化に適応する過程で過度の飲酒はうつ症状を悪化させる可能性があると警告した。退職者が過度の飲酒を避け、健康的に余生を送れるよう社会的支援が必要だと強調した。
研究では、60～64歳の退職者の20%、65歳以上の退職者の11%が大量飲酒をしており、高齢者の約17%がうつ病を患っていることも明らかになった。研究チームは参加者を対象に、平均14年間にわたり2年ごとに生活に関する調査を実施した。アルコールに関する質問では、前週の飲酒の有無や飲酒量、うつ症状に関する質問では、前週に悲しい気分になったか、すべてのことが憂うつに感じるかなどを尋ねた。
研究結果によると、参加者は平均してうつ症状8項目中1.4項目を経験していることが分かった。
うつ病は世界中で3億人に影響を与えており、高齢者のうつ病有病率は17.3%に達する。従来の役割理論によれば、退職後に職業上の役割を失うことでストレスを感じ、それがアルコール乱用につながる可能性がある。特に、高齢者は一種の「対処メカニズム」としてアルコールに依存する傾向がある。最近の研究結果によれば、退職者の飲酒率が上昇し、アルコール消費量が増加する傾向が見られる。
米国の薬物使用と健康に関する全国調査（2020年）によると、60～64歳の大量飲酒率は20%、65歳以上では11%であることが示された。高齢者はアルコールの代謝率が低いため、酔いやすく、酔いの持続時間が長い。ディアス・バルデス博士は「退職後の適度な飲酒はうつ症状を和らげるのに役立つ可能性がある」とし、「これはアルコールが社会的交流を通じて気分を向上させるためかもしれない」と述べた。続けて「しかし、飲酒は転倒や怪我のリスクを高め、依存症を引き起こし、健康を害する可能性がある」と付け加えた。
世界保健機関（WHO）は、アルコールは健康に全く益がなく、有害であると警告している。アルコール関連のがんの約50%は、軽度や適度な飲酒でも発生する可能性がある。