韓国で、首都圏の複数大学が合同で行う大規模なサークル、インカレを通じて麻薬を流通させ、投薬した大学生たちが検察に摘発された。
サークルの会長であるKAIST（韓国科学技術院）の大学院生が麻薬の購入や投薬、流通などの犯罪行為を行ったことが明らかになった。検察の調査の結果、韓国でSKYと呼ばれるソウル大学・高麗（ゴリョ）大学・延世（ヨンセ）大学など名門校の卒業生や在学生も関与していたことが判明した。
■麻薬を共同購入し、上乗せして販売
ソウル南部地方検察庁刑事4部は、5日、「大学生インカレサークルの会長であるKAIST大学院生A（30代）を含む大学生14人が摘発され、麻薬類管理法違反などの容疑で役員ら3人が逮捕起訴され、2人は不拘束起訴された」と明らかにした。
残りの関与者には、中毒の有無や再犯の危険性などを考慮して起訴猶予処分が下された。Aは、延世大学を卒業しており、関与者の中にはソウル大学や高麗大学に在学中の学生もいるとのことだ。
検察によると、Aらは2022年12月から昨年12月まで大学生インカレサークルを利用してLSDなどの麻薬を流通・投薬した容疑が掛けられている。Aは男性会員たちとともに、風俗店の従業員を集め集団で麻薬を投薬したり、他の会員と共に直接海外に麻薬を運搬した容疑もある。
Aは2021年に親睦目的のサークルを結成し、大学生が利用するSNSに「クラブに加入すれば高級外車・ホテル・ミュージックフェスティバルなどを無料もしくは低価格で利用できる」と宣伝した。
彼は実際に麻薬を売って得た利益で高級ホテルなどで豪華なパーティーを開き、それに引き寄せられた大学生を加入させて短期間に300人までサークルの規模を拡大させた。
検察はAがサークルの会員に対して、大麻から新種の麻薬に至るまで段階的に麻薬中毒に陥れた後、テレグラムや仮想資産などを通じて共同購入した麻薬に上乗せして販売したと見ている。
検察関係者は「彼らはトイレにも行けないなど、麻薬中毒の副作用に苦しんでいた」とし、「最初は5万〜10万ウォン（約5262～1万円）のマージンをとっていたが、20万ウォン（約2万1000円）まで増えることもあった」と説明した。
検察関係者は「現金やマネーロンダリング済みのコインの購入履歴は追跡が難しい側面があるが、購入代金だけで最低でも1200万ウォン（約126万円）になる」とし、「Aがサークルを利用して麻薬販売を『収益事業』として育てていたと見做している」と伝えた。
■ 医大生やロースクール準備生にまで投薬
検察は彼らの300人規模のサークルが体系的に運営され、組織的に動いていたと見ている。初めから麻薬投薬を目的としてサークルを始めたわけではないが、彼らが麻薬に手を出したことで組織を利用した可能性があるということだ。検察関係者は「Aが会長を務めるサークルに対して追加捜査を進めており、犯罪団体として規制できるかどうかも検討中」と明らかにした。
検察は彼らが麻薬捜査の対処方法を教えるテレグラムチャンネルに加入し、携帯電話の記録を削除したり、髪を染める・ブリーチしたりするなどし、捜査を逃れようとしていたことも疑われている。
この事件は、単純な麻薬投薬として起訴されたAに対する裁判の途中、公判を担当した検事が怪しい取引履歴をキャッチし、押収捜索やデジタル・フォレンジックなどの追加捜査が行われたため明らかになった。
Aはこの過程で元交際相手の女性をワインボトルで暴行した容疑（特別暴行）や、性行為の映像を流布すると脅迫した容疑（性暴力特例法違反）、コインのマネーロンダリング業者を虚偽告訴した容疑も追加された。
その他、単純投薬に関与した8人は、犯行の認否、投薬対象の麻薬の種類、犯行回数および経緯などを考慮し、韓国麻薬撲滅運動本部の専門家の相談と治療リハビリプログラム参加を条件に起訴猶予となった。
この中には、韓国で名門とされる外国語高校の出身者や、医大や薬大の再入学準備生、法学適性試験（LEET）を受験するなどロースクールを準備中の学生も確認された。
検察関係者は「インターネットとSNSを中心に、大学生にまで麻薬犯罪が広範囲に拡散しているため、若年層（10〜30代）を対象とした麻薬類犯罪撲滅を最優先課題として設定し、総動員して対応する」と伝えた。