暴落市場では、リスクが最も大きい資産が、最も大きく崩れる。リスクが大きかった仮想資産市場が「ブラックマンデー」に最も大きな打撃を受けた。
5日、コインマーケットキャップによると、同日午後4時の時点でビットコインの価格は24時間前と比べて17.31%下落し、5万215.60ドル（約739万円）を指している。同日は18%以上下落し、5万ドルのラインが崩壊することもあった。
韓国の仮想資産取引所ビッサムでは、前日比12.63%下落した7349万9000ウォン（約787万円）で取引されている。今年2月26日以来の最低値である。
突然の暴落によりビットコインの時価総額は1日で1400億ドル（約20兆円）が消え去った。4日には1兆2000億ドル（約176兆円）だったビットコインの時価総額は、同日1兆600億ドル（約156兆円）まで急落した。
専門家らも「混乱している」という反応を示し、匿名のある専門家は「混乱した状況なので、何か決定的な分析がなく、戸惑っているばかりだ」と話した。世界的な景気後退の懸念が、仮想資産市場により大きく作用しているとの分析も出た。
ブロックチェーンエバンジェリストのチェ・ファイン氏は「アメリカの景気後退が本格的に始まる中、世界の資産市場の表面張力が崩れている感覚を受けた」と伝えた。
日本の金利引き上げが最も大きな影響を与えたという分析もある。シンヨン証券のイム・ミンホ研究員は「日本が金利を引き上げることで、円キャリートレードの清算が最も大きな影響を与えているようだ」とし、「ドルに対して円が強含みを見せており、日経平均株価もアジアで最も大きな下落幅を示している」と述べた。
アルトコイン市場はさらに深刻である。アルトコインの代表格であるイーサリアムは、前日比22.18%下落し、2266.20ドル（約33万円／コインマーケットキャップ基準）を記録している。
BNBは19.99%減、ソラナは18.37%減、リップルは17.93%減など、アルトコイン時価総額上位の銘柄もビットコインよりも大きな下落幅を示している。これによりビットコインのドミナンス（市場占有率）は56.43%を記録し、2021年4月4日の56.89%以来の最高値を記録した。
一方「下落市場はこれから始まる」という意見も出ている。
エバンジェリストのチェ・ファイン氏は「短期的な特定のイベントではなく、世界的なファンダメンタル自体が良くないため、世界の資産市場が下落市場に入った」とし、「短期的なイベントによって急騰する可能性もあるが、下半期の市場は下落傾向に入るだろう」と警告した。
韓国のコイン取引所コビットのリサーチセンター長キム・ミンスン氏は「仮想資産市場はアメリカ大統領選挙でのトランプ当選予測やアメリカ証券取引委員会（SEC）の訴訟結果を見ていたが、グローバル株式市場の動きにも影響を受けて混乱している」とし、「暴落が長引くという予想をする根拠はないが、変動性が高くなる可能性があるため注意すべきだ」と述べた。
ただし、イム・ミンホ研究員は「1ヶ月前のニュースを見ても、雇用指標が堅調で金利を下げるべきではないという話が出ていたが、現在の景気後退の懸念は過度である」とし、「指標自体が悪くないため、アメリカ大統領選挙の展望に応じて少しずつ変動性を減らしていくだろう」と述べた。