今年に入り、アメリカ「Apple」の幹部の退社が相次いでいる。
2024年に10年の開発期間を経てプロジェクト中止が発表された「Apple Car Project」やキラーアプリの不足で需要が停滞している「Vision Pro」のようなプロジェクトはもちろん、社内の亀裂が表面化して深刻な状況にあるとの指摘がなされている。
さらに、共同創業者スティーブ・ジョブズの死後、Appleを率いてきたティム・クックCEOの「後任」をめぐる議論が本格化する中、Appleのリーダーシップそのものに根本的な変化が必要だという評価も出ている。
20日（現地時間）経済メディア「Bloomberg」はAppleの最高人材活用責任者であるキャロル・サーフェスとグローバル採用責任者であるショールド・ゲーリングが退社すると報じた。
表面的には揃って辞表を提出したかのように見えるが、実際には組織内でたびたび摩擦が生じ、人事組織内で退社が頻発したため、責任を問われる形で辞表を提出することになったとの噂がある。
人材の採用や教育、定着を担う人事組織において「離職ラッシュ」が発生しているというのだ。
Bloombergは「従業員たちはサーフェスがしばしば従業員を不快にさせ、その結果、人事組織全体が機能不全に陥ったと揃って不満を口にしている」と伝えた。
また、今年に入りAppleでは幹部たちの退社が目立っている。
その中でもやはり「Apple Car Project」や「Vision Pro」など失敗、停滞しているプロジェクトからの離職が目立つという。
1月にはハードウェアエンジニリング担当副社長でApple Car Projectも担当していたDJ・ノボトニーがEVメーカーの「リヴィアン」に移籍し、財務担当副社長のサオリ・ケイシーもAppleを辞め、スマートスピーカーメーカーの「ソノス」のCFOに就任した。
4月にはAR統括責任者を務め、トップマーケッターとして「Apple Vision Pro」のマーケティングも担当したフランク・カサノバがAppleを離れた。
今月には「Apple Vision Pro」の開発を指揮し、ハードウエアエンジニアリング責任者も務めたダン・リッチオ副社長が退職した。
特にカサノバやリッチオは25年以上にわたり在籍した功労者であるため、社内外に与えた衝撃は大きい。
ティム・クックCEOの後継者に関する議論も本格化している。
彼の任期は来年までで、その後、Appleは新たなCEOを迎える可能性が高い。
後継者としてはCOOを務めるジェフ・ウィリアムズやハードウェアエンジニアリング部門の上級副社長であるジョン・ターナスが挙げられている。
最も有力な候補はウィリアムズだが、61歳という年齢が弱点とされている。
クックCEOが引退すれば、リーダーシップに大きな変化が起こる見込みである。
業界ではその変化の中で幹部にどれだけダイバーシティが反映されるかに注目が集まっている。
Appleは巨大IT企業やテック企業の中でも極端に有色人種や女性の幹部が少ない。
ESGと多様性を強調しているにもかかわらず、この方針には非常に疑問が残る。
実際、Appleの幹部20名の中で中華圏市場の統括責任者を務める中国系のイザベル・ゲ・マヘを除けば、残りのメンバーはみな白人である。
女性も退社するサーフェスを含めても6名に過ぎない。
東洋系がCEOを務めるマイクロソフトやGoogle、エヌビディア、AMDなどのビッグテック、Meta、インテルなど、幹部に有色人種や女性の比率が高い企業とは対照的である。