暗号通貨（仮想資産・コイン）の代表格であるビットコイン（BTC）の創始者とされるサトシ・ナカモト氏が、依然として活動している可能性を示唆する新たな証拠が明らかとなり、暗号通貨業界で議論が広がっている。
今回の証拠は、2010年に生成されたビットコインウォレットによる継続的な売却活動から明らかになった。一部の専門家は、この動きにサトシ氏が関与している可能性を指摘している。
暗号資産専門メディア「コインテレグラフ」が25日に報じた内容によれば、仮想通貨データ分析企業BTCparserが、2010年にマイニングされたビットコインウォレットの取引データを分析した。その結果、2019年以降、このウォレットが一貫して売却活動を続けていることがわかった。
これらのウォレットはそれぞれ50 BTCを保有しており、2019年11月以前は全く取引履歴がなかった。しかしその後、大規模な売却活動が開始され、直近では15日に約1億7,600万ドル（約268億円）相当のBTCが売却されたことが確認されている。
BTCparserはこれを「2010メガウェール（2010 megawhale）」と呼び、この取引がサトシ氏と関連している可能性を示唆した。
特に、2009年に作成されたウォレットが依然として非アクティブであることに注目し、サトシ氏が自身の匿名性を維持するために2010年のウォレットを活用した可能性があると分析している。
BTCparserによれば、「2010年にマイニングしたコインを売却すれば、2009年のウォレットに対する追跡や疑惑を避けることができる」とし、この動きが高度に計算された戦略である可能性を指摘している。
さらに、2010メガウェールの取引がビットコイン価格の上昇期と重なっていることから、単なる売却ではなく、市場動向を見極めた上で行われた戦略的な行動であると考えられる。
これらのコインはP2SHアドレスに統合され、エスクロー方式で取引された後、Bech32アドレスに分散。取引手数料を抑え、ブロック空間を効率的に利用する方法が取られた。
BTCparserは「これらの取引手法には、高度な技術的知識と市場戦略が関与している可能性が高い」と述べている。
さらに注目すべきは、これらのビットコインが大手取引所コインベース（Coinbase）に入金されている点だ。
BTCparserは、コインベースがこれらの取引に関する追加情報を持っている可能性を示唆し、取引所の役割に関心が集まっている。しかし、コインベースは現時点で公式なコメントを出していない。
これらの状況は、ビットコインの創始者サトシ・ナカモト氏が依然として暗号資産市場に影響を及ぼしている可能性を再び浮き彫りにしている。
サトシ氏は2009年にビットコインを創出した後、2010年末以降、公の場から姿を消したとされている。
その後、彼の正体に関するさまざまな憶測が飛び交ってきたが、今もなお決定的な手がかりは見つかっていない。