有名な暗号資産投資家ダン・タピエロ氏が、DeFi（分散型金融）産業が今後2年間で爆発的な成長を遂げる可能性が高いと予測した。
タピエロ氏は、DeFiが従来の金融産業を代替または革新する鍵を握っており、特にアメリカを中心に市場が本格的に拡大するだろうと強調した。
10日付けで暗号資産専門メディア「デイリーホドル」によると、タピエロ氏は最近、「リアルビジョン」の創設者ラウル・パル氏とのインタビューでDeFiの現状と将来性について言及した。
タピエロ氏は、一時規制問題でアメリカ市場において縮小していたDeFi産業が再び成長基盤を整えつつあると分析し、アメリカを拠点とするDeFiが金融市場に大きな変革をもたらすと主張した。
また、タピエロ氏はDeFiの現在の総ロックアップ価値（TVL）が約1,362億ドル（約20兆6,568億円）と限定的であることを指摘し、さらなる拡大の余地があると強調した。
これは暗号資産市場全体の約2%に相当する水準であり、DeFiが依然として成長途上にあることを示している。
これに対し、タピエロ氏はビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）への機関投資家の注目度が高まっており、こうした流れがDeFiへの資金流入を加速させると予測した。
タピエロ氏は、「DeFi市場は従来の金融市場と比べると依然として非常に小規模だ。現在、暗号資産市場の総価値は約4兆ドル（約606兆2,618億円）と推定されているが、そのうちDeFiに該当する資産はわずか2%に過ぎない。それでも今後2年間で特にアメリカを中心にDeFi産業が爆発的に成長する可能性がある」と述べた。
さらに、DeFiの成長背景として、コインベースやクラーケンなどの中央集権型取引所がDeFiへのアクセスを向上させている点を挙げた。
これらのプラットフォームがユーザーにとって親しみやすいインターフェースを提供し、DeFiエコシステムの拡大を後押ししていると分析している。
DeFiはブロックチェーン技術に基づく分散型金融システムを指し、中央機関の介入なしにスマートコントラクトを通じて金融取引を実現するシステムである。
TVL（総預かり資産）は、DeFiプラットフォームに預けられた資産の総価値を示す指標であり、DeFi産業の成長とユーザー参加度を評価する重要な基準として用いられている。