ビットコイン（BTC）、イーサリアム（ETH）、リップル（XRP）、ソラナ（SOL）などの暗号資産（仮想通貨・コイン）が最近の急騰後、下落傾向に転じ、二つの主要なリスクが市場の不安要因として浮上している。
8日（現地時間）に仮想通貨専門メディア「バンクレスタイムズ」は、米国債利回りの急上昇と米国証券取引委員会（SEC）の政策転換がその要因であると分析した。
第一のリスクは、米国債利回りの上昇だ。30年物、10年物、5年物の国債利回りはそれぞれ4.91%、4.68%、4.46%まで上昇し、2023年10月以来の最高水準を記録した。
連邦準備制度理事会（FRB）が最近1%の利下げを実施し、追加利下げを示唆したにもかかわらず、この上昇傾向はインフレが予想以上に根強いことを示していると指摘された。
さらに、トランプ政権の減税、関税導入、大規模な国外への強制退去などは、むしろインフレ圧力を強める可能性がある。
債券利回りの上昇は安全資産への資金流入を促し、暗号資産などのリスク資産にマイナスの影響を与える恐れがある。これにより、投資家が高利回りの国債に資金をシフトさせ、暗号資産市場からの資金流出が増加する可能性を意味する。
過去にも類似の事例が見られた。2022年初頭にアメリカが利上げを実施した際、ビットコインをはじめとする主要な暗号資産が弱気相場に陥った。
第二のリスクは、SECの政策の転換だ。トランプ政権は暗号資産に友好的な政策を掲げ、ポール・アトキンス氏を次期SEC委員長に、デイビッド・サックス氏を暗号資産およびAI委員会の責任者に指名した。この人事は市場の期待を高め、規制緩和への希望を膨らませていると伝えられた。
しかし、一部の専門家は過度な規制緩和が暗号資産市場にバブルを形成する可能性があると警告している。特にリップルの訴訟で期待外れの結果が出たり、現物ETFの承認が遅れたりすれば、投資家心理が急激に悪化する可能性も指摘されている。
証券規制をめぐる論争は過去にも暗号資産市場の大きな変数となってきた。2023年にSECがビットコインETFの承認を先送りした際、ビットコイン価格は一時的に下落した。
バンクレスタイムズは過去のデータを基に、「大統領が誰であれ、ビットコインは長期的に強気相場を示してきた」と分析している。
実際に、前SEC委員長のゲイリー・ゲンスラー氏が暗号資産に否定的な姿勢を取っていた時期にも、ビットコインは史上最高値を更新した。
これは、特定の規制政策や短期的な市場変動にもかかわらず、ビットコインの長期的な上昇トレンドが維持されてきたことを示している。
専門家らは、今週発表されるアメリカのインフレおよび雇用統計が暗号資産市場の方向性を決定する重要な転換点になると予測していると語った。これらの経済指標は、債券利回りや証券規制とともに暗号資産市場に直接的な影響を与える要因とみなされている。