アフリカの指導者たちは、フランスのエマニュエル・マクロン大統領が発した「感謝の言葉を忘れたようだ」という発言に強く反発している。
7日（現地時間）、チャドのマハマト・イドリス・デビ大統領はフェイスブックに投稿した声明で、「アフリカを軽蔑するようなマクロン大統領の発言に憤りを感じている」と述べ、マクロン大統領を「時代錯誤に陥っている」と非難した。
さらに、セネガルのウスマン・ソンコ首相も前日夜のフェイスブックでコメントを発表し、「フランスはアフリカ諸国の主権を保障する能力も正当性もないことを再認識すべきだ」と指摘した。
この反発は、前日、マクロン大統領が外交官向け新年会で、「アフリカ諸国の指導者たちは、フランスが果たした役割を認める勇気がなかった。フランス軍がこの地域に派兵されていなければ、今日、主権国家となった国は一つもなかっただろう」と強調したことに端を発している。また、最後に「誰かが感謝の言葉を忘れたようだ」との言葉も添えられた。
フランスは、かつて植民地支配をしていたアフリカの多くの国に対し、イスラム過激派掃討などを名目に軍を駐留させてきた。しかし、近年、フランスに代わってロシアの影響力が増大し、欧米との関係見直しを掲げる政権が相次いで誕生する中、フランス軍は次々と撤退を余儀なくされている。
特に、クーデターで軍事政権が樹立されたサヘル地域のマリ、ブルキナファソ、ニジェールは2022年以降、自国内のフランス軍を完全撤退させた。さらに、1,000人の兵力が駐留していたチャドでも、今月末には撤退が完了する予定である。
セネガルは先月27日、自国に駐留するフランス軍を念頭に「全ての外国軍事基地を閉鎖する」と発表した。さらに、1日にはコートジボワールも、大統領の年頭声明でフランス軍の撤退方針を表明した。
一部では、マクロン大統領のこの発言が、かつてフランスの植民地支配を受けた国々で最近高まっている反仏感情と相まって、アフリカにおけるフランスの影響力低下を一層加速させるとの見方が広がっている。