暗号資産（仮想通貨・コイン）の代表格であるビットコインが、デジタル時代の投資指標として確立されたとする見方が示された。
プロフェッショナル・キャピタル・マネジメントCEOアンソニー・ポンプリアーノ氏は、「ビットコインがMZ世代の投資家にとって、S&P 500と同様の投資成果を示す指標となっている」と主張したと、9日（現地時間）に仮想通貨専門メディア「ニュースBTC」が報じた。
ポンプリアーノ氏は同メディアとのインタビューで「ビットコインは従来の金融資産とは異なり、地理的制約なく誰でもアクセス可能なグローバルな分散型ネットワークであるため、特に若い投資家にとって魅力的な選択肢となっている」と述べた。
さらに「ビットコインが24時間取引可能で、従来の金融システムの影響を最小限に抑えることも、若い世代がこれを新たな投資基準として選好している理由だ」と付け加えた。
S&P 500がアメリカ株式市場のパフォーマンスを代表する主要指標であるように、ビットコインはデジタル経済において同じ役割を果たしているという見方だ。
例えば、MZ世代の投資家は、自身の投資ポートフォリオの収益率を評価する際、「ビットコインの収益率と比較してどれだけ上回ったか、あるいは下回ったか」を判断するというわけだ。
ビットコインのもう一つの利点として、インフレヘッジ（物価上昇からの保護および相殺）手段としての可能性が挙げられる。
ポンプリアーノ氏は、既存の株式市場への参入を躊躇したり、複雑な金融構造に負担を感じる若い投資家がビットコインを通じて経済的自由を追求できると強調した。
「ビットコインは分散型のデジタル資産であり、既存の金融システムの障壁を打破している」と述べ、「若い世代はこれを基に新たな投資手法を創出している」と語った。
ポンプリアーノ氏は、ビットコインに関心のある投資家に「ホワイトペーパーを読み、ビットコインの基本原則を理解することが重要だ」とアドバイスした。
「ビットコインの保管方法や技術的構造を学ぶことが不可欠だ。単なる投機ではなく、資産の本質的な価値を理解する必要がある」と話した。
このような変化は個人投資家の間にとどまらず、企業や機関投資家にも影響を及ぼしている。
代表的な例として、アメリカのソフトウェア企業マイクロストラテジー（MicroStrategy）は、すでに大規模にビットコインを購入し、これを会社の戦略的資産として活用している。
また、ドナルド・トランプ次期大統領のビットコイン蓄積計画も、政策的観点からビットコインの重要性を浮き彫りにする事例として注目されている。
ポンプリアーノ氏は「政府の政策がビットコインの長期的な成長に大きな影響を与えることはないだろう。ビットコインは政府の支援の有無に関わらず、成長する準備ができている」と述べ、「ビットコインは中央集権的な制御から脱却し、独自のエコシステムを構築している」と明らかにした。
ビットコインが若い世代の主要な投資基準として定着している現象は、国内外ですでに複数の事例として確認されている。韓国では、2021年から20・30代の暗号資産への関心が爆発的に増加し、株式よりも暗号資産取引を好む傾向が顕著になったという。
アメリカでは、フィデリティ（Fidelity）などの大手金融機関が暗号資産ベースの投資商品を発売し、ビットコインを主要な資産クラスとして受け入れている。