日本のパイロット社が発売したハイテックCは、2000年代初頭に韓国に上陸し、学生たちの間で大ブームとなった。当時2,500ウォン（約270円）という比較的高価な価格にもかかわらず、細いペン先と洗練されたデザインで多くの人々を魅了した。驚くべきことに、2025年現在でもハイテックCの価格は20年前と変わっていない。これは日本が長期にわたって経験してきたデフレーション、いわゆる「失われた30年」の一側面を如実に物語っている。
最近、韓国経済も日本の「失われた30年」に似た長期停滞に陥る可能性が指摘されている。韓国金融研究院は最新の報告書で、韓国経済が長期的な景気低迷に陥るリスクがあると警鐘を鳴らした。ある専門家は本紙との対談で「抜本的な構造改革がなければ、現状のままで10年以上も不景気の状態が続く可能性が高い」と懸念を示した。しかし、大胆な構造改革は金融リスクを誘発する恐れもある。複雑に絡み合った企業への金融機関の保証が原因だ。こうした状況下で韓国経済が日本の轍を踏むとすれば、果たして日本のように耐え抜けるのかという疑問が浮上する。
市場専門家らは、日本が世界最大の対外債権国として安定的な外貨収入を確保できたからこそ、長期停滞に耐えられたと分析する。また、日本政府と日銀が積極的な財政・金融政策を通じてデフレの影響緩和に注力した点も大きい。日本政府が発行した巨額の国債は、国内の金融機関や年金基金、個人投資家によって吸収された。これは日本国民の高い貯蓄性向があってこそ可能であり、結果として日本は通貨価値の下落なしに国債発行を継続できた。
韓国は日本の状況を手本に政策を展開するのは難しい。それは、両国の経済規模と通貨の国際的地位が異なるためだ。円は米ドル、ユーロと並ぶ世界の基軸通貨とみなされ、危機時には安全資産としての需要が高まる。一方、ウォンは対外経済情勢に敏感で、韓国銀行が金融緩和政策を実施する際には、為替安定と外国資本流出防止を同時に考慮せざるを得ない。
さらに、韓国経済は日本とは異なる構造的脆弱性を抱えている。それは、高い家計負債比率と不動産市場への過度の依存だ。韓国の家計資産の約70％が不動産に集中している。不動産価格が下落すれば、家計負債の不良化と金融リスクに直結する可能性が高く、政治的な不安定性も国家信用度を揺るがす潜在的リスクとして注目されている。その打開策は見当たらず、持続可能な経済政策の策定が急務だが、それらの指揮を執る司令塔も見当たらない。まさに「累卵の危うき（卵を積み重ねたような危険な状態）」といえる。