暗号資産（仮想通貨・コイン）市場が下落傾向を示し、総時価総額が2%減少し、18日（米国時間）時点で3兆1,300億ドル（約470兆円）に落ち込んだ。
ここ数か月間、力強い上昇傾向を維持してきた市場は突如として調整局面に入り、投資家の不安が高まっている。
この日、仮想通貨専門メディア「コインテレグラフ」は、市場下落の要因について分析し報じた。
市場下落の主な原因として、大規模な清算、投資商品からの資金流出、テクニカル指標の悪化が挙げられる。
特に、ソラナ（SOL）を中心とした下落が顕著であり、投資家心理がさらに冷え込んだ。
ソラナはわずか1日で約10%下落し、170ドル（約2万5,550円）を下回った。ビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）もそれぞれ0.5%、2%下落し、市場全体の弱さを反映した。さらに、リップル（XRP）、ドージコイン（DOGE）、バイナンスコイン（BNB）などの主要アルトコインも3～4%の下落を記録した。
今回の下落相場で最も大きな影響を与えた要因の一つは、大規模なレバレッジ清算だ。
過去24時間で約2億8,000万ドル（約420億円）規模の暗号資産先物ポジションが清算された。このうち、ソラナ関連のロング（買い）ポジション清算額は2,975万ドル（約44億円）に達し、同期間のビットコインのロングポジション清算額（2,140万ドル・約32億円）を上回った。
暗号資産投資商品からも大規模な資金流出が発生した。コインシェアーズ（CoinShares）の報告書によると、デジタル資産投資商品は19週連続の純流入を終え、14日時点で4億1,500万ドル（約623億円）の純流出が発生した。特に、ビットコインが最も大きな影響を受け、4億3,000万ドル（約646億円）規模の資金流出が発生した。
コインシェアーズのリサーチ責任者、ジェームズ・バターフィル氏は「今回の資金流出は、米国消費者物価指数（CPI）発表後の連邦準備制度（FRB）のタカ派姿勢強化と関連がある」とし、「ジェローム・パウエルFRB議長の発言が投資家のリスク回避心理を刺激したとみられる」との見解を示した。
実際、1月のCPIデータは予想を上回る結果となり、利下げ期待を後退させた。これにより、FRBが3月19日のFOMC会合で金利を据え置く確率が97.5%まで上昇した。最も早い利下げ時期は7月と予想されているが、その可能性は44.3%にとどまっている。
テクニカル分析の観点からも、市場は下落圧力にさらされている。暗号資産全体の時価総額（TOTAL）指標を見ると、3兆3,000億ドル（約495兆円）の抵抗線において50日および100日単純移動平均線（SMA）が収束し、強い抵抗帯を形成している。相対力指数（RSI）も1月17日の75（過買い）から現在40まで下落し、さらなる調整の可能性を示唆している。
現在、市場は3兆3,000億ドルの抵抗線を突破できず、3兆300億ドル（約455兆円）の支持線を試している。さらなる下落が進めば、市場は2兆9,000億ドル（約435兆円）まで下落する可能性がある。
一方、新たな買い圧力が強まれば、3兆2,000億ドル（約480兆円）の回復を試みる展開も考えられる。