金価格の高騰に伴い、相対的に割安な銀と銅の価格も連動して上昇している。これにより、関連する上場投資信託（ETF）の収益率も好調だ。投資業界では、すでに過去最高値を更新した金よりも、割安感のある原材料に注目すべきだとの見方が広がっている。
20日のニューヨーク商品取引所（COMEX）のデータによると、18日（現地時間）時点での国際金価格は年初から1オンス当たり2,641ドル（約39万6,954円）から2,949ドル（約44万3,221円）へ308ドル（約4万6,291円）（11.66%）上昇した。銀は29.24ドル（約4,394円）から33.37ドル（約5,015円）へ14.12%上昇し、銅は4.591ドル（約689円）から4.0265ドル（約604円）へ12.29%下落した。
関連金融商品への資金流入が加速し、収益率の上昇が目立っている。ACE KRX金現物ETFは年初から前日までの取引額が1兆2,098億ウォン（約1,263億2,348万円）に達し、15.81%の上昇を記録した。KODEX銀先物（H）、KODEX銅先物（H）ETFにもそれぞれ787億ウォン（約82億1,760万円）、49億ウォン（約5億1,164万円）の資金が流入し、11.12%、11.2%の収益率を示している。
最近では、アメリカの金利引き下げに対する慎重な姿勢やドル高が続く中、イスラエル・ハマス間の停戦やロシア・ウクライナ戦争終結の可能性により、地政学的リスクが若干緩和された。通常、このような状況では安全資産への需要は減少するのだが、金価格は依然として上昇傾向を維持している。
この背景には、ドナルド・トランプ米大統領による関税政策に対する不確実性の高まりが影響しているとみられる。トランプ大統領は就任前から「大規模な関税」を予告し、就任直後に中国・メキシコ・カナダに関税を課したことで、世界的な経済不安を引き起こした。これにより、安全資産への需要が急増したと考えられる。
このような流れの中で、金と同様にインフレヘッジ手段として知られる銀、そして安全資産としての性格が比較的弱い銅にまで、上昇傾向が波及した。昨年、ACE KRX金現物ETFが47.24%急騰したのに対し、KODEX銀先物（H）は16.43%、KODEX銅先物（H）は1.75%の上昇にとどまった。しかし、今年に入ってからは金と銀・銅の収益率の差が縮小している。
証券業界では、金が短期間で急上昇したことを受け、より割安感のある資産に注目すべきだとの意見が出ている。特に、銀と銅は貴金属としての需要に加え、産業需要も高い点が注目されている。
大信証券アナリストであるチェ・ジニョン氏は「一般的に、原材料価格は歴史的高値を一種の抵抗線とみなすが、実質価格ベースでの過去最高値は1980年の第2次オイルショック時の1オンス当たり2,946ドル（約44万2,771円）であり、すでにその水準に達している」と述べたうえで、「短期的には3,000ドル（約45万886円）台へのオーバーシュートは可能だが、価格の割高感が増すことで利益確定売りが強まる可能性もある」と分析した。
大信証券アナリストである パク・ヒョンジョン氏も「金は昨年から歴史的高値を更新し続けているが、銀は依然として過去最高値を突破していない」と指摘し、「過去に金銀比率が歴史的平均を上回った際には、投機資金が銀に流入し、銀価格が上昇した例があることを考慮すれば、現時点では金よりも銀に注目すべき時期だ」と語った。
銅価格についても、トランプ大統領の関税政策による影響で当面は上昇基調が続くとの見方がある。メリッツ証券アナリストであるチャン・ジェヒョク氏は「関税賦課前にアメリカで在庫を積み増す動きが続いており、これにより世界の銅価格はしばらく堅調に推移するだろう」との見通しを示した。