カナダ出身のビットコイン開発者で、HBOのドキュメンタリーでビットコイン（BTC）創始者サトシ・ナカモトの候補として取り上げられたピーター・トッド氏が、リップル（XRP）とソラナ（SOL）を戦略的暗号資産準備金に含める決定を強く批判した。
トッド氏はこの決定を「明らかな詐欺」と非難し、中央集権的な勢力が不当な利益を得るだけだと主張した。
5日、「U.Today」の報道によると、トッド氏は「ビットコインのみを保有する準備金は、金を保有する戦略と変わらない」と述べ、「ビットコインこそがデジタルゴールドの役割を果たせる唯一の資産だ」と強調した。
戦略的暗号資産準備金の発表後、リップルやカルダノ（ADA）などの価格が二桁の上昇を記録したが、この決定に対する批判も強まっている。
特に、ビットコイン最大主義者たちはビットコインのみを準備金として保有すべきだという立場を堅持し、リップルとソラナを含めることは不適切だと主張している。
暗号資産業界でも、リップルとソラナを準備金に含めることについての論争は続いている。
ビットワイズのCEOであるハンター・ホースリー氏もこの決定に懐疑的な立場を示し、「これらのアルトコインは十分に分散化されていないため、準備金に含める資格がない」と指摘している。
ビットコイン最大主義者たちは、今回の発表が「ビットコインのみを準備金として期待していた人々に失望を与えた」と語る。
一方で、リップルとソラナの支持者たちは、「この批判はビットコイン中心主義的な思考から生じたものだ」と反論している。
なお、トッド氏は2015年に銀行コンソーシアムの依頼を受け、リップルラボを分析した経験がある。それ以降、彼は長年にわたってリップルに批判的な立場を取ってきた。
トッド氏は2018年にも「皮肉なことに、リップルが『XRPは中央集権的なシステムだ』と認めていれば、むしろ批判されにくかっただろう」と発言している。
暗号資産準備金に関する論争は今回が初めてではない。2023年には、イングランド銀行が発行を検討していた中央銀行デジタル通貨（CBDC）についても、同様の論争が起きた。
当時、ビットコイン支持者たちは「CBDCが政府によって中央集権化される可能性が高い」と反対し、「分散化の理念を守るためには、ビットコインのような資産のみをデジタル準備金として認めるべきだ」と主張していた。
専門家たちは、今後もこのような論争が続く可能性が高いと見ている。