「『イカゲーム』に飛び込むかのように、韓国の投資家は大きなリスクを冒す」
米国株式市場でレバレッジ型上場投資信託（ETF）への資金集中や特定セクター株の急騰・急落など異例の現象が起きている背景に、韓国の個人投資家の存在があるとの分析が浮上した。韓国の個人投資家の米国株保有額は昨年時点で1,121億ドル（約16兆7,522億円）と、米国株式市場全体の時価総額62兆ドル（約9,265兆2,825億円）のわずか0.2%に過ぎないが、特定のニッチ市場では相当な影響力を持っているという。
13日（現地時間）、米国の資産運用会社「アカディアン・アセット・マネジメント」の副社長のオーウェン・ラモント氏は「『イカゲーム』株式市場（The Squid Game stock market）」と題した記事で、「米国株式市場に異常現象が現れている。韓国の個人投資家が大量に流入し、市場がますます韓国化している」と指摘した。韓国の個人投資家の攻撃的な投資姿勢が米国市場のボラティリティを高めているという意味だ。
ラモント氏は、特に量子コンピューティング関連株の急騰事例を挙げ、昨年末に韓国の投資家が1億1,100万ドル（約165億9,837万円）を集中的に買い付けた「リゲッティ・コンピューティング」の株価が1か月で1,400%も急騰したことを例示した。しかし、現在その株価は高値から55%下落している。
また、韓国の投資家が人工知能（AI）関連株、小型モジュール炉（SMR）関連企業、仮想通貨およびレバレッジ型ETFなどに集中投資することで、市場のボラティリティを高めているとの分析を示した。
特にラモント氏は韓国の投資家が株式市場の崩壊直前に特定銘柄を集中的に買い付けるパターンがあると指摘した。彼は「2008年のリーマン・ブラザーズの破綻直前、2018年の『ボルマゲドン（Volmageddon）』事態、ニコラの詐欺疑惑、シリコンバレー銀行（SVB）の破綻など、米国金融史上の災厄直前に韓国の個人投資家による関連銘柄の買い付けが急増した」と述べた。
特にラモント氏はこうした投資行動をNetflixドラマ『イカゲーム』に例え、「『イカゲーム』の参加者がルールを十分に理解しないまま危険なゲームに飛び込むように、韓国の投資家も短期間で富を得ようと大きなリスクを冒して投資している」と述べ、「大半が悪い結果に終わる」と警告した。
ラモント氏は過去の株式市場下落時に損失を被った個人投資家グループを挙げ、「1989年の日本のサラリーマン、1999年の成長株ファンドの投資家、2021年にはミーム株を購入したロビンフッド投資家たちがそうであったように、今では韓国の個人投資家がその立場にある」と指摘した。
ラモント氏は「世界中の個人投資家にとって退屈に感じられても、インデックスファンドを購入する方が賢明だ」と述べ、「『イカゲーム』に参加する機会が与えられたとき、最善の選択は全く参加しないことだ」とアドバイスした。