今年、米国株式市場が軟調に推移する中、機関投資家が大量の株式を売却した一方で、個人投資家は670億ドル（約10兆1,147億円）を純買いしたことが明らかになった。
25日（現地時間）、英紙「フィナンシャル・タイムズ（FT）」はデータ提供会社「バンダトラック」の資料を引用し、個人投資による米国株式および上場投資信託（ETF）への純流入額が2025年に入ってから現在まで670億ドルに達したと報じた。個人投資家は昨年第4四半期にも710億ドル（約10兆7,185億円）を純買いしている。
この資金流入はドナルド・トランプ米大統領の攻撃的な関税政策や中国のAIスタートアップ「ディープシーク」の台頭などにより、今年の米国株式市場が大きな混乱に見舞われたにもかかわらず、個人投資家が楽観的な見通しを維持していることを示している。
個人投資家に人気のプラットフォーム「インタラクティブ・ブローカーズ」のスティーブ・ソスニック主席市場戦略アナリストは「過去5年間のうち4年は、ディップ（下落）買い戦略が奏功した市場だった」と指摘。その上で、「長期間にわたって有効な戦略を実行できることは、投資を成功させる条件が整っていることを意味する」と述べた。
また、個人投資家の間で人気の高い「レディット」のウォールストリートベッツ掲示板でも、あるユーザーが「下落を受け入れ、その隙を狙って安値で買い込め」と投稿している。
ニューヨーク株式市場の主要指数S&P500は、今年に入り2%下落している。そのうち、ハイテク株指数は8%下落しており、2023年と2024年に見られたビッグテク株ラリーによる急騰とは対照的な動きとなっている。
ただし、ここ数日は回復の兆しが見られる。トランプ大統領が関税政策について柔軟な姿勢を示唆したことを受け、24日にはS&P500指数が1.8%上昇し、年初来の下落幅を大幅に縮小した。
市場戦略家のジム・ポールソン氏は「投資家は依然として、市場の更なる下落よりも、買い場を逃すことを懸念しているようだ」と指摘する。
また、ゴールドマン・サックスによると、S&P500指数は今年に入り25取引日下落したが、個人投資家が純売りに転じたのはわずか7取引日にとどまっている。