暗号資産（仮想通貨）ソラナ（SOL）は、24日（米国時間）に一時、前日比9%近く上昇し、2週間ぶりに144ドル（約2万1,664円）の水準を回復した。1週間前と比べると、約13%の上昇となっている。
この上昇は仮想通貨市場全体の回復と連動しており、投資家のリスク選好姿勢の高まりが主な要因と分析されている。
また、一部のミームコインも同期間に12%以上急騰し、市場の上昇トレンドを反映した動きが見られた。
「コインテレグラフ」によると、ソラナの上昇は市場全体の回復に加え、ネットワーク活動の増加やドナルド・トランプ米大統領がミームコイン市場へ言及したこと、さらにはソラナ基盤の上場投資信託（ETF）承認の可能性の高まったこととも関連している。
特に、主要取引所で大口投資家がソラナの買いポジションを強化したことが、上昇期待をさらに高めたという。
しかし、ソラナは直近2か月間で仮想通貨市場全体の平均を23.7%下回る成績を記録している。これはソラナネットワーク内の取引手数料が同期間に93%急減したことが大きく影響している。当初はミームコイン市場での失望感が原因とされたが、次第に分散型アプリケーション（DApps）全般に影響が広がったと考えられている。
25日（日本時間）午後3時5分時点で、ソラナ価格は過去最高値（295ドル／約4万4,381円）から52.99%下落し、139ドル（約2万911円）台となっている。参考までに、BNBは最高値から20%、リップル（XRP）は28%下落している。
ソラナは、ブロックチェーンの総ロック価値（TVL）で2番目、オンチェーン取引量で3番目に大きなネットワークとなっている。
トロン（TRX）とBNBチェーンがオンチェーン取引量で競争力を持つ一方、ソラナのスマートコントラクト基盤の預け入れ額は68億ドル（約1兆230億3,047万円）で、54億ドル（約8,125億6,456万円）のBNBチェーンを21%上回っている。
ソラナネットワークの注目プロジェクトには、Jitoの流動性ステーキングソリューション、Kaminoの貸付・流動性プラットフォーム、Jupiterの分散型取引所がある。
最近、ソラナネットワークの取引手数料はイーサリアムメインネットを上回り、1日100万ドル（約1億5,047万4,919円）を超えた。この数字は直近2週間で最高水準であり、2か月前と比べると未だ低いものの、徐々に改善傾向にある。
一方、イーサリアムは23日（米国時間）に1日の手数料が35万ドル（約5,266万6,221円）未満となり、オンチェーン活動の低下が見られた。
ソラナの更なる上昇可能性を支える要因として、ソラナ基盤のETF承認への期待がある。米国証券取引委員会（SEC）は、年末までにETF承認について最終判断を下すと予想されている。
バンエックのデジタル資産リサーチ責任者、マシュー・シーゲル氏は、ソラナETFの承認は不確実だが、もし承認された場合、ソラナが競合他社より優位に立つ可能性があると分析している。
また、トランプ大統領のソーシャルメディア活動もソラナの上昇に影響を与えた。トランプ氏が特定のミームコインに言及したことで関連市場への関心が高まり、ソラナエコシステム内のFartcoinが15%、Dogwifhat（WIF）が12%、Pudgy Penguins（PENGU）が12%上昇した。
専門家らは、高いTVL、ネットワーク手数料の回復傾向、そしてレバレッジを活用した大口投資家の買い意欲から、ソラナにはさらなる上昇余地があると評価している。