9日（現地時間）、ニューヨーク株式市場が急騰した。米国のドナルド・トランプ大統領が75か国以上に賦課するとした相互関税を90日間猶予すると決定し、投資家の心理が劇的に回復した。
株式市場が崩壊の危機に直面した際、トランプ大統領が救済に乗り出すとの期待感、いわゆる「トランプ・プット」が実際に機能した形だ。トランプ大統領は、人々がやや怖がっているから関税を猶予したと説明した。
ナスダック指数が10%以上急騰するなど、この日のニューヨーク株式市場の上昇率は第二次世界大戦以降、3番目に急激なものとなった。テスラが23%、エヌビディアが19%急騰するなど、マグニフィセント・セブン（M7）といわれる米国ハイテク大手が急騰を主導した。
米中間の関税戦争が本格化する中、この日も乱高下していたニューヨーク株式市場は、トランプ大統領が午後、相互関税の90日猶予を宣言したことで急騰に転じた。中国に対しては関税率を125%に引き上げて即時施行すると明言したものの、トランプ大統領が市場救済に乗り出したことに投資家は歓喜した。
最も大きく上昇したのは技術株だった。技術株中心のナスダック総合指数は前日比1,857.06ポイント（12.16%）急騰し、1万7,124.97で取引を終えた。市場を幅広く反映するS&P500指数は474.13ポイント（9.52%）急騰し、5,456.90で終了した。大型優良株30銘柄で構成されるダウ工業株30種平均も2,962.86ポイント（7.87%）急騰し、4万608.45で取引を終えた。
S&P500指数は世界金融危機当時の2008年10月以来、最大の1日上昇率を記録した。ダウ平均は2020年3月以来、ナスダックは2001年1月以来の最大の1日上昇率を記録した。ボルビン・ウェルス・マネジメント・グループのジーナ・ボルビン社長はCNBCに「これは我々が待ち望んでいた転換点だ」と語った。
「ウォール街の恐怖指数」として知られるシカゴ・オプション取引所（CBOE）のVIX指数（ボラティリティー・インデックス）は急落した。VIXは18.71ポイント（25.72%）下落し、38.87となった。
マグニフィセント・セブン（M7）がこの日の急騰を主導した。特にテスラが大幅に上昇した。テスラは23%急騰し、過去4日間の急落を一気に取り戻した。トランプ政権の政府効率化省（DOGE）責任者であり、テスラのCEOであるイーロン・マスク氏が批判していた高関税が一時的に後退したことが、マスクCEOへの投資家の信頼回復につながった。
これまでマスクCEOと貿易・製造業を担当するピーター・ナバロ上級顧問と高関税について激論を交わしていた中、この日の相互関税猶予はトランプ大統領がマスクCEOの主張を認めたことを示唆している。テスラ株はこの日50.34ドル（約7,370円）（22.69%）急騰し272.20ドル（約3万9,870円）で取引を終えた。3日から8日までの4日間で21.54%下落した株価をすべて回復した。
エヌビディアは18.03ドル（約2,640円）（18.72%）急騰し、114.33ドル（約1万6,750円）で終了した。「ハイテクの女王」と呼ばれるキャシー・ウッド氏のアーク・イノベーションETFが7日と8日の安値で、エヌビディア株34万3,657株を購入するなど押し目買いに動いた中、この日株価が急騰した。
エヌビディアの中国での売上比率が昨年20%を超えており、米中間の関税戦争の激化がエヌビディアの中国事業に深刻な打撃を与えるとの懸念は残るものの、投資家はひとまず歓迎ムードに沸いた。
アップルは1日で時価総額首位の座を奪還した。アップルは26.43ドル（約3,870円）（15.33%）急騰し、198.85ドル（約2万9,130円）で終了した。この日35.93ドル（約5,260円）（10.13%）上昇し、390.49ドル（約5万7,200円）で取引を終えたマイクロソフト（MS）を再び時価総額2位に押し下げた。
アップルの時価総額は2兆9,900億ドル（約438兆520億円）となり、2兆9,030億ドル（約425兆3,060億円）にとどまったMSを再び上回った。この日のアップルの上昇率は1998年1月以来最大値を記録した。
アルファベットは14.48ドル（約2,120円）（9.88%）上昇し、161.06ドル（約2万3,590円）で終了、アマゾンは20.44ドル（約2,994円）（11.98%）急騰し、191.10ドル（約2万7,990円）で終了した。
メタ・プラットフォームズは75.32ドル（約1万1,033円）（14.76%）急騰し、585.77ドル（約8万5,780円）で取引を終えた。