世界的ベストセラー『金持ち父さん貧乏父さん』の著者で知られるロバート・キヨサキ氏が、史上最悪の市場崩壊の可能性を警告した。
13日（現地時間）、米ヤフーファイナンスによると、キヨサキ氏は「株式、債券、そして米ドルの価値が全て崩壊する」と予想し、「金、銀、ビットコインなどの実物資産に投資して、ポートフォリオを守るべきだ」と強調した。
キヨサキ氏はこの日、米連邦準備制度理事会（FRB）、欧州中央銀行（ECB）、イングランド銀行、日本銀行といった主要中央銀行を「国際的な金融犯罪組織」に例え、「中央銀行という世界的な金融カルテルが、一般投資家の資産を奪っている」と非難した。
さらに「不誠実で、腐敗した米ドルの価値が崩壊している」とし、「株式、債券、ETFなどを保有する投資家も最終的には破綻するだろう」と警告した。
キヨサキ氏は近年、株式市場の崩壊リスクについて一貫して警鐘を鳴らしていた。昨年も米国の債務問題に触れ、「株式、債券、不動産といったバブル資産が崩壊する恐れがある」と警告していた。
しかし、昨年の米国株式市場は、AI（人工知能）ブームとFRBの利下げ期待を背景に、過去最高の上昇率を記録。このため、キヨサキ氏の見解は悲観的すぎるとの指摘も一部であがっている。
13日（現地時間）、仮想通貨取引所「コインベース」によると、米東部時間午後7時30分（西部時間午後4時30分）時点で、ビットコインの価格は24時間前比1.98%下落し、1個当たり8万3,504ドル（約1,193万6,529円）で取引されていた。
なお、前日には、トランプ政権が半導体やスマートフォンなどの電子製品を「相互関税除外品目」に含めたことで、ビットコイン価格は8万5000ドル（約1,215万5,469円）を突破していた。
これは、9日に発表された90日間の関税猶予措置や、半導体を免除するなど、これまで強硬だったトランプ政権の関税方針が軟化したとの見方が広がったためだ。
しかしその後、8万5,000ドル前後で推移していた価格は、半導体が相互関税の対象外となるものの、関税が完全に免除されるわけではないとの当局者の発言を受け、弱含みとなった。