「ダイヤモンドは永遠に」という広告文句で象徴される宝石の王、ダイヤモンド産業が史上最悪の危機に直面している。実験室で培養されたラボグロウンダイヤモンドの攻勢に加え、米国の関税という衝撃波も重なったためだ。
英フィナンシャル・タイムズ（FT）は、ドナルド・トランプ米政権の関税導入により820億ドル（約11兆7,000億円）規模の世界ダイヤモンド市場が揺らいでいると15日（現地時間）に報じた。ドバイと並んでダイヤモンド流通の拠点とされるベルギーのアントワープでは、ダイヤモンドの1日当たりの配送量がトランプ大統領が2日に関税を発表して以来、従来より約85%急減した。アントワープダイヤモンド業界の代表機関であるアントワープ・ワールド・ダイヤモンド・センターのCEO、カレン・レントミースターズ氏は、「関税発表後、ここでのダイヤモンド配送が事実上停止している」と述べた。
トランプ政権が全世界に課した10%の関税の中で金や銅などの産業用に使われる複数の鉱物は除外されたが、ダイヤモンドはこれを免れなかった。原産地に応じた相互関税も予告された。世界のダイヤモンドの90%がインドで研磨工程を経るが、研磨工程が行われた国をダイヤモンド完成品の原産地と見なす。トランプ大統領がインドに予告した相互関税は27%だ。世界最大規模の米国宝石学会（GIA）の最高執行責任者（COO）、プリテシュ・パテル氏は、「関税のために香港、ドバイなど海外8か所のオフィスの運営を強化した」とし、「関税が全体のサプライチェーンに多くの不確実性をもたらしている」と述べた。
ラボグロウンダイヤモンドの爆発的成長や中国の婚姻率の減少などは、より根本的な脅威要因として指摘されている。国際ダイヤモンド取引所によると、実験室で作られたダイヤモンドの成長に反比例して天然ダイヤモンドの価格は急落している。最近の相場は、歴代最高値を記録した2022年3月7日より約40%下落した水準だ。昨年、世界最大のダイヤモンド企業であるデビアスのダイヤモンド在庫量は約20億ドル（約2,850億円）に達し、2008年以来、原石ダイヤモンドの販売が最も不振な年を記録した。
米国に次ぐ世界第2位のダイヤモンド市場である中国では、経済の減速や雇用難、人口構造の変化などにより婚姻届の件数が急激に減少し、ダイヤモンドの需要が急減したことがグローバルな相場に影響を与えたと見られる。中国の年間婚姻届件数は2013年に1,346万件に達したが、2014年から9年連続で減少し、2022年には683万件にとどまった。