リップル社のブラッド・ガーリングハウス最高経営責任者（CEO）が、暗号資産リップル（XRP）のグローバル展開を牽引している。
ガーリングハウス氏は、XRPの将来性を誰よりも確信しており、「この暗号資産は、世界の決済問題を解決する実用的な手段である」とかねてから強調してきた。実際、彼はXRPの採用拡大に向けた戦略を公表しており、市場に対して強力なシグナルを送っている。
暗号資産メディア「コインゲイプ」によると、暗号資産関連の専門YouTubeチャンネル「オール・シングス・XRP（All Things XRP）」は、ガーリングハウス氏のビジョンがXRPの成長に不可欠な役割を果たしていると報じた。
同チャンネルは、XRPが実用性を重視して設計されたと説明した。高速処理、低手数料、拡張性などの技術的優位性により、グローバル決済市場において重要なポジションを占めると予測している。
ガーリングハウス氏も、SNS「X（旧Twitter）」を通じてXRPに関する見解を度々表明してきた。彼はXRPが大規模な高速決済に最適なソリューションであり、数兆ドル規模の問題を解決する能力があると主張している。
彼は「我々がこれほどの成功を続けているのは、数兆ドル規模の問題を解決しているためだ。それに伴い、XRPの需要も爆発的に増加するだろう」と付け加えた。
また、XRPがビットコインより1,000倍の速さで取引が行えるとし、安価な取引手段だと強調した。「XRPはビットコインの拡張性問題を認識したエンジニアたちが設計したものだ。速度と効率性において比較にならないほど優れている」と述べ、XRPが大規模な決済手段として特に有用な暗号資産として位置づけられている理由を説明した。
さらに、XRPは分散型構造を持つため、リップル社が消滅しても取引が継続可能だとガーリングハウス氏は強調した。「リップル社が消滅しても、XRPは取引され続ける」という彼の発言は、XRPの独立性と継続性を示す象徴的なものとして注目されている。
注目すべきもう一点は、XRPが既に複数のグローバル規制当局から「証券に該当しない」との判断を得ている点も重要だ。これは法的な不確実性が払拭されたことを意味し、今後の採用と成長において大きな利点となっている。実際、XRPは世界で初めて証券でないと明確に認定された暗号資産の一つである。
これに関連し、ガーリングハウス氏はリップル社が収益モデルの透明性をもって取り組んでいると述べた。リップルがXRPの販売により収益を上げ、キャッシュフローを維持していることを明らかにした。「我々の収益性とキャッシュフローはXRPの販売なしでは不可能だっただろう」と彼は率直に認めている。
同氏はさらに、XRPが将来的に米国の暗号資産準備金（crypto reserve）に含まれる可能性にも言及した。また、XRPを基盤とするETFの上場は「時間の問題だ」と見ている。実際、リップルを基盤とする9つのETFは既に米証券取引委員会（SEC）から承認を受けており、専門家の間では2025年12月までに正式承認される可能性が高いと予想されている。
彼は自身がXRPだけでなく、ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）も保有していることを明かした。さらに、マルチチェーン時代におけるXRPの役割とブロックチェーン間の公平性を確保する必要性も強調した。
ガーリングハウス氏のように、自社の暗号資産の実用性に焦点を当ててグローバル展開を推進した例として、バイナンスのCEOチャンポン・ジャオ氏が挙げられる。彼はバイナンスコイン（BNB）の分散型エコシステム内での活用性を強調し、その採用を大きく拡大させた実績を持つ。