今年の上半期、韓国と日本を行き来した旅行者数が、コロナ禍以前の水準を突破したことが明らかになった。これは、記録的な「円安」現象が続いている影響だと分析されている。
11日、韓国国土交通部の航空情報システムエアポータルによると、今年1～6月の日本路線の旅行者数は1217万6827人で、コロナ禍直前で最も多かった2019年上半期の1122万788人を上回った。昨年同期の846万7898人に比べても43.8%増加した数字だ。
日本路線の旅行者数増加は、コロナ禍が大方解消され昨年から続くスーパー円安現象と関連があるものと見られる。同日午前11時現在、100円あたりのウォン為替レートは852.85ウォンを記録した。最近、円の価値が38年ぶりの最低水準に落ち、旅行費用の負担が減少したことで、日本を訪れる観光客が続いているとの解釈が出ている。
また、今年1月から5月までの間、日本を訪れた韓国人観光客数が、昨年同期比1.4倍増加し、373万人に達したことが明らかになった。
韓国国土交通部によると、昨年1月から5月までの間、韓国と日本を往復した航空旅行者は1020万人で、これまでで最も多かった。昨年同期比では46%増加した。韓国に近い中国の旅行者数と比較しても2倍に達する。
日本政府観光局(JNTO)が発表した月別データによると、昨年5月の1ヶ月間だけでも73万人が日本を訪れ、2022年2月以降28ヶ月連続で前月の訪問者数を上回る記録を達成した。
このような状況で、国内の航空会社も旅行需要に合わせ日本路線の運航便数を大幅に増やした。実際に、日本路線の航空便数は、昨年上半期には4万8609便だったが、今年上半期には6万5969便にまで増加した。
特に航空会社は、夏の繁忙期を控えて日本路線の追加増便に乗り出した。大韓航空は今月19日から10月25日まで、済州～東京（成田）路線を週3回、仁川～岡山路線を来月3日から週5回、仁川～鹿児島路線を9月2日から週5回に増やすことにした。
また、アシアナ航空も、東京（成田）を週28回、大阪を週23回、沖縄を週13回、札幌を週9回に増やした。北海道の旭川路線は、20日から来月まで週2回の不定期運航を実施する。済州航空は、既存の主要路線に広島・静岡・松山・大分などの地方都市路線をさらに強化した。ジンエアも今月18日から高松を週7回のスケジュールで新たに就航する。
日本を訪れる観光客が増えて、韓国人が日本で使ったクレジットカードの売上高が昨年の2倍を超えたとの結果も出ている。
先日9日、韓国の大手ハナカードは、今年上半期のハナカードのチェックカード（日本のデビッドカード）とクレジットカードによる日本現地オフライン利用金額は4314億ウォン（約499億円）で、昨年上半期の2065億ウォン（約238億円）の2倍以上だったと発表した。
日本でカードを使用した顧客数も、昨年上半期の22万5507人から今年は42万7295人に2倍近く増えた。
旅行客1人あたりの使用額も増加した。今年上半期の日本旅行客1人あたりのハナカード使用額は100万9677ウォン（約11万7000円）で、昨年の91万5745ウォン（約10万6000円）から約10万ウォン（約1万2000円）増えた。
使用場所を詳しく見ると、百貨店が14.3%で最も高く、次いでレストラン（4.8%）、ディスカウントストア（4.7%）、雑貨店（4.4%）、衣料品店（3.8%）の順だった。
ここに、為替の需要も増加した。為替の特典を提供する「ハナトラベル・ログカード」の6月の平均円為替取引数は1日あたり1万8106件だった。これは、当該カードの発売してから最大の件数だった。
平均為替額は28億ウォン（約3億2387万円）で、昨年12月の13億ウォン（約1億5037万円）の2倍以上だった。