ボイスフィッシング（vishing）詐欺被害を防ぐために、知らない番号から電話がかかってきた場合、相手より先に喋ってはいけない。
短い通話でも声を録音し、ディープボイス（人工知能技術を利用し特定の声をそっくりに再現する技術）ボイスフィッシングに悪用される可能性があるからだ。
淑明（スンミョン）女子大学法学部のチョ・スヨン教授が、第4次産業革命と法の講義中に、技術の発展に伴い知能化されるボイスフィッシング犯罪に遭わないための方法の一つを紹介した。
同講義を受講した学生が、大学生匿名コミュニティに経験談を掲載しオンライン上で話題になった。
淑明女子大学の学生A氏は「教授のおかげで、ボイスフィッシングの被害に遭わずに済んだ」とし、「（知らない番号からの）電話取った際、相手が何も喋らなかった。『もしもし』と言おうとしたが、知らない番号からの着信は（相手側が）何も喋らなけば絶対に話してはいけないという教授の言葉を思い出し、すぐに切った」と伝えた。
続けて「声を録音、真似をして家族へ詐欺を働こうとしている」とし、「教授の講義がなかったら大変なことになっていた」と付け加えた。
チョ教授は、ハンギョレ新聞の取材で「近年、ボイスフィッシング犯罪集団が通話の声を録音して、他のテキストと結合し新しい音声を作って脅迫に利用する事例が多数発生している」、「『もしもし。どなたですか』などの短い言葉を、二、三言話すだけでも悪用される可能性がある」と説明した。
最近、特定の声を複製して「緊急事態が発生したので送金してほしい」などの台詞を生成し、家族や友人に金銭を要求するボイスフィッシング犯罪が増加している傾向にある。
通信業界によると、今年1月から5月までに発生した被害規模は合計2564億ウォン（約286億4705万円）で、前年同期比1713億ウォン（約191億3900万円）に比べて50%増加した。
通信業界はAI技術を活用し、スマートフォンで通話中ボイスフィッシングを検知して、顧客に危険を知らせるサービスや、ショートメッセージから怪しいURL、違法スパムを事前にブロックする技術の開発などの対策導入を準備中だ。