日本、韓国、中国、台湾など東アジア4カ国の小児・青少年の肥満率を比較した研究で、韓国の小児・青少年が最も深刻な状況にあることが明らかになった。
韓国の順天郷大学富川病院小児科のホン・ヨンヒ教授らの研究チームは、「NCDリスク要因協力」の小児・青少年肥満率データを使用し、2010年から2022年までの東アジア4カ国における5〜19歳の肥満率を比較する研究を行った。
この研究には韓国の高麗大学安岩病院小児科のイ・ユン教授、高麗大学保健科学大学、保健経済学研究室のパク・スジン研究員、韓国保健医療研究院のソル・アラム博士が参加した。
研究結果によれば、過去12年間で東アジア4カ国の小児・青少年の肥満有病率は一貫して増加しており、2022年時点で韓国の過体重・肥満有病率は男子43.0％、女子24.6％で、4カ国中最も高かった。
また、体重群（低体重・正常体重・過体重・肥満）の有病率を見ると、韓国と台湾では正常体重群と過体重群が減少する一方で、低体重群と肥満群が増加し、体重群間の二極化が進む傾向が見られた。
研究チームは「韓国の小児・青少年の正常体重比率は男子55.0％、女子73.3％で、他の3国と比べて著しく低い」と分析し、「韓国の小児・青少年の健康に深刻な警鐘が鳴らされている」と指摘している。
特に、東アジア4カ国すべてで10〜11歳の年齢層における過体重・肥満の有病率が最も高いことから、10〜11歳以前の段階で積極的な介入と対策が必要だと強調した。
ホン・ヨンヒ教授は「小児・青少年の肥満の増加は高血圧、脂質異常症、糖尿病などの合併症につながり、社会の慢性疾患の負担を増大させる」と述べ、「肥満だけでなく低体重も健康に悪影響を及ぼす可能性があるため、正常体重群の減少に注意を払う必要がある」と指摘した。
イ・ユン教授は「我々と身体条件が似ている日本、中国、台湾と比べて、韓国の小児・青少年の健康状況がより懸念される」と述べ、「この問題に対して政策の見直しと専門家の関心と努力が求められる時期に来ている」と語った。
この研究は米国で発行される国際学術誌「PLOS ONE」に掲載された。