最近では健康を気にかけ、ノンアルコールや低アルコール飲料をすすんで飲む人が増えているが、周囲のプレッシャーにより消費が実際の需要以上に伸びていないことが明らかになった。
1日（現地時間）英経済紙「フィナンシャル・タイムズ」によると、オランダのビールメーカー「ハイネケン」とイギリス・オックスフォード大学の研究チームは、多国籍市場調査会社「イプソス」にノンアルコールや低アルコール飲料の消費に関する調査を依頼した。
そして、調査の結果、大衆の認知度や需要は広がっているものの、社会生活では周囲のプレッシャーが、ノンアルコールや低アルコール飲料の販売に悪影響を及ぼしていることが判明した。
調査はアメリカ、イギリス、スペイン、ブラジル、日本の1万1,842人の成人（*）を対象に行われた。（*日本の調査対象は満20歳以上）
回答者のうち、68%がノンアルコールまたは低アルコール飲料を飲んだ経験があると回答したが、最も比率が高かったのは27歳以下のZ世代で73%だった。
しかし、年1回以上飲酒すると答えた回答者の半数は、ノンアルコールや低アルコール飲料が販売・提供されていても、常に、または、時々アルコール飲料を選択するという。
その理由として、特にZ世代はノンアルコールや低アルコール飲料の需要が高い一方で、社会生活の中で会食や対外的な席などでは飲酒しなければならないというプレッシャーを強く感じるためだというのがあげられた。
Z世代の男性回答者の38%と女性回答者の35%は、友人と飲む時のみ、ノンアルコールや低アルコール飲料を選んでいるという。
一方、ノンアルコールや低アルコール飲料市場は、健康志向の高まりと酒類メーカーの積極的な投資を背景に着実に拡大している。
今後4年間でノンアルコールや低アルコール飲料は年平均4%、ノンアルコール飲料だけでは年7%の市場成長率が見込まれている。