近年、若年層の癌発症率が急増する中、その原因としてマイクロプラスチックが指摘されている。英紙「デイリー・メール」は最近、米カリフォルニア大学サンフランシスコ校（UCSF）の研究チームがマイクロプラスチックと各種癌発症の関連性を分析した研究結果を報じた。
権威ある学術誌「環境科学と技術」に掲載された本研究では、マイクロプラスチックが不妊、大腸癌、肺機能低下、慢性肺炎症と潜在的な関連性があることが明らかにされた。研究チームは3,000件を超えるマイクロプラスチック関連研究を精査した結果、マイクロプラスチックが精子の質と精巣の健康を損ない、免疫系を弱体化させる証拠を発見した。また、卵巣の卵胞や生殖ホルモン、消化器官、肺機能にも悪影響を及ぼす証拠も確認された。
UCSF産婦人科生殖学のトレイシー・J・ウッドラフ教授は「マイクロプラスチックは極小サイズのため、人体により容易に侵入する」と述べ、「大気汚染由来のマイクロプラスチックは空気、水、海岸、堆積物、食品など環境全般に広がっている」と説明した。特に自動車タイヤが大気中のマイクロプラスチックの主要な発生源として指摘された。
注目すべきはマイクロプラスチックの広範な分布だ。研究チームは「南極や深海、北極の海氷など人里離れた地域でもマイクロプラスチックが検出される」と述べた。最近、中央大学病院のミン・ヒョンジン教授と韓国生命工学研究院のジョン・ジンヨン博士の研究チームは、ヒトの鼻腔組織からもマイクロプラスチックを検出したと発表した。
現在、世界の企業は年間4億6,000万トンのプラスチックを生産しており、これは2050年までに11億トンに増加すると予測されている。米国人の場合、年間3万9,000〜5万2,000個のマイクロプラスチックを摂取していると推定され、特に呼吸を通じた摂取量が食事からの摂取量を大幅に上回っていることが判明した。
研究チームは「大半の研究が動物実験に基づいているが、この結果をヒトに適用しても差し支えない」と判断した。また「マイクロプラスチックと各種癌発症の関連性を考慮すると、規制当局の迅速かつ強力な対応が求められる」と強調した。
昨年、英国のある報道機関はG20諸国の20〜34歳の癌発症率が30年ぶりの最高値を記録したと報じた。専門家らは、過去30年間で50歳未満の癌患者が79%増加した現象の主要因の一つとしてマイクロプラスチックを指摘している。