ドナルド・トランプ大統領が発表した相互関税により、アップルの次世代スマートフォンiPhone 17シリーズの価格が30～40%上昇するとの予測が出ている中、iPhone 17 Proの実機と思われるレンダリング画像が登場した。
7日、IT業界によると、最近X（旧Twitter）や微博（ウェイボー）などにiPhone 17 Proの実機と同様のレンダリング画像が投稿され、注目を集めている。
最近の噂通り、この画像のモデルでは、従来のiPhone 16 Proと比べてカメラ部分が大幅に拡大していることが確認できる。一見するとGoogle Pixelのような印象を与える。
iPhoneならではの三角形のレンズ配置は維持されており、フラッシュは右端に配置されているのが特徴だ。
iPhoneのデザインが数年間ほとんど変化していなかったことを考えると、外観が大きく変わることになる。これに対してアップルユーザーの間でも賛否が大きく分かれている。
iPhone 17シリーズに関しては、デザイン以上に価格が最も大きな懸念点とされている。アップルは世界のiPhone販売台数の90%を中国で生産しているが、業界ではトランプ政権の今回の関税によりiPhoneの価格が現在より30～40%以上上昇する可能性があるとの分析が出ている。最上位モデルのiPhone 16 Pro Maxの場合、消費者価格が1,599ドル（約23万5,779円）から43%上昇し2,300ドル（約33万9,168円）に達する可能性があるとの予測もある。
アップルは中国でiPhoneを製造しアメリカに輸出する際、従来の中国製品に課せられていた20%の関税に今回の相互関税（34%）が加算され、54%に達する関税を負担しなければならない。
トランプ大統領は前政権でも中国製品に広範囲な関税を課していた。当時、アップルは一部の製品に対して免除や猶予を受けていた。しかし、ローゼンブラット証券のアナリスト、バートン・クロケット氏は「今回の関税はアメリカを代表する実業家が率いるアップルが前回のような特別扱いを受けるという我々の予想とは全く異なる展開になっている」と指摘した。