暗号資産（仮想通貨・コイン）の代表格であるビットコイン（BTC）の価格が10万ドル（約1,517万円）の抵抗線を突破できず、再び下落傾向に転じた。
ビットコインは9万5,000ドル（約1,441万円）の支持線付近で推移しており、さらなる下落の可能性が指摘されている。
17日（現地時間）、仮想通貨専門メディアのニュースBTCがビットコインの価格動向を分析し報じた。
ビットコインは15日（日本時間）午前に9万8,500ドル（約1,494万円）付近まで反発したものの、9万8,800ドル（約1,499万円）の抵抗線を突破できず、その後継続的な売り圧力にさらされている。
これにより9万7,000ドル（約1,471万円）、9万6,500ドル（約1,464万円）の支持線が崩れ、現在は9万6,500ドルを下回り、100時間の単純移動平均線（SMA）を下回って取引されている。
この下落傾向はビットコインの技術的分析からも確認される。
9万7,500ドル（約1,479万円）の水準で主要な上昇トレンドラインの支持線が崩壊し、これが更なる下落を促す要因となった。
ビットコインが9万7,000ドルの抵抗線を突破できない場合、9万6,150ドル（約1,459万円）が最初の支持線として機能すると予想される。その後、9万5,500ドル（約1,449万円）、9万5,000ドルが主要な支持線となる見込みだ。さらなる下落が生じれば、9万3,500ドル（約1,418万円）、さらに9万2,200ドル（約1,399万円）まで下落する可能性がある。
ビットコイン下落の主因は技術的要因だけでなく、外部要因にも求められる。
最近、米国の経済指標が予想を下回る結果となり、投資心理が冷え込んだ。1月の消費者物価指数（CPI）と生産者物価指数（PPI）が予想を上回る水準を記録し、連邦準備制度理事会（FRB）の金利据え置きの可能性が高まった。
通常、金利引き下げ期待が高まるとリスク資産への資金流入が増加するが、金利据え置きの可能性が高まる中、投資家は慎重な姿勢を示している。
さらに、米国の小売売上高が予想以上に大幅に減少し、景気減速の懸念が広がった。
ただし、一部の専門家はビットコインの中長期的な上昇可能性を依然として楽観視している。
投資専門メディアのKITCOニュースが実施した最新の調査によると、ウォール街のアナリストの71%が今後1週間でビットコインが上昇すると予測している。
