アメリカの景気後退の懸念により、仮想通貨の急落が連日続いている。ビットコイン価格は24時間で5%以上下落し、7万ドル（約1,039万円）台まで下落した。イーサリアム、XRP（旧リップル）、ソラナの価格も10%以上の大幅下落となった。
11日、グローバル仮想通貨情報プラットフォーム「コインマーケットキャップ」によると、午前10時時点でビットコイン価格は7万7,037ドル（約1,143万円）で、過去24時間で5.19%下落した。ビットコイン以外の仮想通貨を総称するアルトコインは、さらに大きな下落率を示している。イーサリアムは前日比11.63%、XRPは11.02%、BNBは8.62%、ソラナは10.66%の急落となった。
この下落の背景には、アメリカの景気後退懸念が影響しているとみられる。現地時間10日、ナスダック総合指数は前営業日比4.0%急落し、2年6か月ぶりの最大下落幅を記録した。S&P500指数も2.7%下落し、年初来最大の下落幅となった。
株式とリスク資産という特性を持つ仮想通貨の価格は、ナスダック指数と類似した動きを示してきた。景気後退に対する不安感が高まる中で、相対的にリスクの高い仮想通貨市場により大きな影響を受けたと考えられる。
この状況を受け、グローバル仮想通貨市場の投資心理を示すコインマーケットキャップの「恐怖・強欲指数」は、11日に「極度の恐怖（15）」を示している。恐怖・強欲指数は0〜100の範囲で仮想通貨市場の過熱度を測る指標であり、0に近いほど、仮想通貨の価格下落と投資家の不安心理が伴い、売り圧力が予想される市場状態「恐怖」に該当する。「極度の恐怖」は、こうした投資家の恐怖心理が極限に達していることを意味する。
