上昇し続ける米株式市場に対し、「高値論」が浮上している。専門家たちは「下半期も強気市場が続くだろう」としつつ、「無暗な投資よりも市場のシグナルに敏感に反応すべきだ」と助言している。
■米株式市場は波に乗った上昇市場
7日、Investing.comによると、米株式市場は再び史上最高値を更新した。現地時間の5日、ナスダック指数は前日比0.90%上昇し、18,352.76、S&P500指数は0.54%上昇し、5,567.19で取引を終えた。これは年初からそれぞれ24.29%、17.38%上昇したことを意味する。
しかし、「今が最高値だ」として、ニューヨーク証券取引所が暴落する可能性が指摘されている。投資銀行パイパー・サンドラーのクレイグ・ジョンソン研究員は「市場の幅が狭く、モメンタムが弱まる危険信号が出ている」とし、S&P500がこの夏10%程度下落すると予測した。
金融情報会社BCAリサーチのピーター・ベレジン氏も「アメリカ経済が今年または2025年初頭に不況に陥るだろう」とし、S&P500が現在の30%程度暴落する可能性があると警告した。
韓国の専門家たちも「休息を取ることができる雰囲気」であると、一部同意の意を示している。キウム証券のキム・スンヒョク研究員は「最近の米国株式市場の上昇速度が停滞しており、短期的な変動性の拡大に注意が必要だ」と指摘した。韓国投資証券も「3～4四半期に休息する流れが出る可能性がある」と伝えた。
しかし、下半期に上昇傾向が途絶えることはないとの意見が主流だ。メリッツ証券のファン・スウク研究員は「米国株式市場は波に乗った上昇市場の中にある」と強調した。
サムスン証券のソ・ジョンフン・グローバル株式チーム長は「グローバル全体でAI投資への共感が広がり、IT企業だけでなく各国の政府や個人までAIインフラを強化しようとする需要が急増している。『AIブーム』が早期に終了する可能性は低い」と述べた。
「第二のドットコムバブル」が来る可能性についても全員が否定した。投資家の間では、ドットコムバブルを牽引したシスコシステムズとAIブームを牽引するNVIDIAの5年間の株価の動きが似ているため、危機論が流行している。
KB証券のキム・イルヒョク首席研究員は「ITバブルの時はIT産業の成長期待感と流動性が拡大し、株価倍率が大きく上昇したが、現在ニューヨーク証券取引所を牽引している企業は実際に『利益』が急速に増加し、株価倍率の負担が大きくない」と説明した。
キム・スンヒョク研究員も「NVIDIAを含むAI代表企業の株価収益率(PER)は40〜70倍と高い数値だが、ピーク時に200倍を記録していたドットコム代表企業と比較すると低い状況だ」と述べた。
■過剰供給・投資に注意が必要
しかし、専門家たちは下半期に注意すべきシグナルも明確に存在すると強調した。調整市場のシグナルと判断すべきは「過剰投資」と「過剰供給」だ。
ソ・ジョンフンチーム長は「多くの投資にもかかわらず、AIサービスによる収益化が遅れると、投資家の疑念が大きくなる可能性がある。収益性が維持されるかどうかを見るべきだ」と助言した。
ファン・スウク研究員も「過剰投資、過剰供給の懸念の始まりが転換点になるだろう」とし、「過剰供給の最初の信号は独占企業の割引販売だ。NVIDIAがAI半導体の価格を下げるニュースは、NVIDIAの利益確定のシグナルになるだろう」と述べた。
「金利引き下げ」は下半期株式市場の主要な変数ではないという意見もある。ファン研究員は「2023年以降、現在までの米国の金利は右肩上がりの傾向で、今年の株式市場で金利が直接的な推移変数ではない。現金余力が相対的に豊富なビッグテックは金利に鈍感だ」と説明した。
むしろ、「景気のソフトランディング」の有無が重要だと指摘されている。ソチーム長は「金利引き下げそのものは株式市場に助けとなる要因だが、その原因が景気の急速な減速に基づいているなら問題になる」とし、「インフレが鎮静化することは景気全体にとってプラスだが、急速な物価下落は景気が停滞する可能性があるという前兆と解釈することができるためだ」と語った。
アメリカの大統領選も不確実性の要因の一つとして挙げられる。キム・イルヒョク首席研究員は、ドナルド・トランプ前大統領の当選可能性が高まったものの、民主党から有力候補が出て大統領選の不確実性が再び大きくなると、株式市場の調整可能性が高まると予想し、ビッグテックの投資増加が減速し、AIの成長期待が弱まると下落に転じる可能性もあると伝えた。