飲食店のメニューやパッケージにエネルギー量を義務的に表示する法律が施行中だ。しかし、カロリー表示が摂取カロリーに大きな影響を与えないという研究結果が発表された。
イギリス政府は肥満対策として、2022年4月からイングランドで従業員250人以上の全ての外食業者に対し、カロリー表示を義務付ける政策を導入した。
イギリスのリバプール大学のメーガン・ポルデン博士らの研究チームは、2021年8月から12月にかけて、イングランドのカフェやレストランなど330店舗で、年齢、性別、人種、教育水準が多様な3308人を対象にこの政策の効果を調査した。
研究チームは、カロリー表示に関する認知度やその活用状況、さらに購入および消費データを収集した。その後、2022年8月から12月までに同じ飲食店で食事を購入した3270人に対しても同様の調査を行った。
調査の結果、カロリー表示の認知度は義務化前の16.5%から義務化後の31.8%に上昇したものの、実際に購入または摂取されたカロリー量を確認したところ、統計的に有意な減少は確認されなかった。さらに、食事をする時にカロリー情報を活用していると答えた人は全体の22%にとどまり、この割合は年齢、性別、人種、教育水準によらずほぼ同じだった。
一方、カロリー表示の認知度は女性や高齢者、また社会、経済的地位が高いグループでより高い傾向が見られた。
研究の共著者であるエリック・ロビンソン教授は「肥満は深刻な公衆衛生上の課題の一つだ」とし、「今回の研究結果は、企業による規制遵守の徹底やカロリー摂取に関する啓発活動の強化、さらに分かりやすい表示の導入など、複合的な対策の必要性を示唆している」と述べた。この研究は科学誌「ネイチャー・ヒューマン・ビヘイビア」に最近掲載された。