韓国がんセンター、中学生3,002名を分析
「メディア・リテラシー（メディア理解力）」が高い青少年ほど「サイバー暴力」行為が減少することが明らかになった。専門家らは、サイバー暴力が「道徳的離脱（自分の行動を正当化しようとする歪んだ思考）」と関連していると指摘し、これはメディア理解能力の不足が原因だとの分析も出た。
韓国国立がんセンター、がん知識情報センターのイ・ヘソン博士研究員とチョン・ジェグァンセンター長の研究チームは、国際学術誌「サイエンティフィック・リポーツ（Scientific Reports）」最新号で、中学生3,002名を分析した結果、メディア・リテラシーのレベルが高い青少年ほどサイバー暴力と道徳的離脱が減少すると12日に発表した。これらの中学生は2021年に韓国放送通信委員会などのサイバー暴力実態調査に参加していた。
研究結果によると、参加学生の14.9%が過去1年以内に8種類のサイバー暴力行為（言語的暴力、名誉毀損、ストーキング、同意なしでの性的内容の送信、個人情報流出、いじめ、恐喝および強要）のうち1つ以上を経験していたことが分かった。
青少年のメディア・リテラシー能力が高いほど、道徳的離脱とサイバー暴力は減少した。この能力が高い青少年は、異なる検索エンジンを使ってオンライン情報を評価し、SNSなどで相手のプロフィールの真偽を確認したり、個人情報の公開範囲を管理したりしていた。
また、見知らぬ人からの写真や電話番号交換の要求を拒否し、SNSやメールアカウントのパスワードを友人と共有しないなどの行動も見られた。数値的には、青少年の道徳的離脱がサイバー暴力のリスクを34%高める要因であったが、メディア・リテラシーが高い場合、サイバー暴力のリスクが最大46%低下した。
イ・ヘソン研究員は「メディア・リテラシーレベルが高い青少年ほど、オンラインでの適切な行動を既に理解しているため、オンラインの有害コンテンツに触れても道徳的離脱につながらなかったと考えられる」と述べた。
